太田サトル
劣勢が続く野党側も、ドキュメンタリー映画「香川1区」などで知名度が上がってきた立憲民主党の小川淳也政調会長や、昨年2年ぶりに国政に復帰したれいわ新選組の山本太郎代表などの発信力で巻き返しを図りたい。
経済では、脱炭素への取り組みが国際的な最重要課題となりつつある。
トヨタ自動車の豊田章男社長は昨年12月の会見で、電気自動車（EV）の2030年の世界販売目標を従来の200万台から350万台に大幅引き上げ。これまで後ろ向きとも見られていたEV戦略への「本気」を示した。
EVの普及は、従来の自動車業界の勢力図を一変させる可能性を秘めている。一方、ソニーグループの吉田憲一郎社長は1月4日、EV事業を担う新会社を今春に設立し、完成車の量産化を検討すると表明し、世間を驚かせた。自動車業界に限らず、各業界で市場の変化に伴う熾烈なサバイバル競争が激化するだろう。
一方、長年続いた「アベノミクス」の出口戦略も宿題として残されたままだ。歴代最長の在任期間となった日本銀行の黒田東彦総裁の任期は23年4月まで。次期総裁には雨宮正佳副総裁らの名前が挙がるが、「物価上昇率2％」が一向に達成されない中、大幅な金融緩和をいつまで続けるのかなど、困難な課題に直面するのは避けられない。
芸能・文化関連では、今年もコロナと向き合いつつ、少しずつ有観客のイベントを増やすなど、かつての活気を取り戻していくことが課題になってくる。
三谷幸喜脚本、小栗旬主演の大河ドラマ「鎌倉殿の13人」は、大作を予感させる。木曽義高役で出演する歌舞伎俳優の市川染五郎など、これをきっかけに知名度を大幅アップさせる若手俳優も出てきそうだ。
5月には、庵野秀明企画・脚本、樋口真嗣監督の特撮映画「シン・ウルトラマン」が公開予定。さらに秋には、「君の名は。」の新海誠監督による最新アニメ映画「すずめの戸締まり」が公開される。いずれも、記録的なヒットにつながる可能性を秘めている。
沖昌之
ラリー遠田
石井志昂
