「4月の暴落時にS＆P500連動型投信から金（ゴールド）に乗り換えたのは大失敗でした。投資の神様（ウォーレン・バフェット）も今年2月に保有するS＆P500ETF（上場投信）を全部売却したと報じられていたから、トランプ関税ショックの余波でしばらく日米株は上がらないと思っていたのに……」
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こう話すのは都内在住の40代男性だ。旧NISA時代からS＆P500指数に連動する投信に毎月5万円を投入してきたが、4月のトランプ関税ショックで相場の節目が変わったと判断して、資金を金投信にシフトした。5年以上も積立投資を行ってきたため、資産はプラスではあるものの、足元の戻り相場に完全に乗り遅れてしまったという。
二番底、三番底をつけにいく
より大きなリターンを狙って投資をしてきた50代男性も次のように話す。
「23年から『iFree NEXT FANG+インデックス』で積立投資を行ってきたのですが、4月の関税ショックで20％以上値下がりしたときにすべて売却してしまいました。昨年8月にも日銀の利上げとアメリカの景気減速懸念が重なって株が大暴落しましたけど、今回はあらゆる国に高い関税をかけるという次元の異なる政策だったため、二番底、三番底をつけにいく可能性があると思ってしまって」
FANG+はフェイスブック（メタ社）、アマゾン、ネットフリックス、グーグル（アルファベット社）にアップル、マイクロソフトなど“超高成長テック銘柄”で構成された株価指数。米トランプ政権による相互関税が発表された直後にはEU（欧州連合）が米デジタルサービスへの課税をチラつかせたことで、同指数は2月高値から26％も急落した。前出の50代男性はそのタイミングですべて手放してしまったのだが、4～5月にかけてFANG+はV字回復。のみならず、史上最高値を更新し続けたのだ。
「底打ちしたら、また買おうと思っていたのに、買うタイミングを逸してしまいました」
