また、代表している国の政府やオリンピック委員会が報奨金を用意しているという場合も少なくない。

 前回の東京五輪で大金を手にしたことで話題となったのが、フィリピンに初の金メダルをもたらした重量挙げ女子55キロ級のヒディリン・ディアスだ。政府からは規定だった1000万ペソ(約2700万円)が支払われ、さらに企業などからの賞金を含めると手にした額は1億ペソ(約2億6000万円)に上るとも伝えられた。これは日本の選手だったとしても相当な額だが、フィリピンの平均年収が日本の約10分の1程度であることを考えると、いかに高額かわかるだろう。ディアスはお金のほかにも別荘の土地やコンドミニアム、大型車など、五輪での成功によって地位や名誉はもちろん、多くのものを手に入れた。

 そして、パリ五輪ではどの程度の報奨金が用意されているのだろうか。米メディア『USA Today』によると、今のところ同社の調査で確認できている中で、金メダル獲得で最も高額な報奨金を国の政府やオリンピック委員会から手にできるのはセルビアの21万4900ドル(約3400万円)で、それにマレーシアの21万2180ドル(約3300万円)、モロッコの20万525ドル(約3100万円)、イタリアの19万3410ドル(約2900万円)、リトアニアの18万188ドル(約2800万円)が続く。

 そのほかでは、開催国であるフランスは8万5960ドル(約1300万円)、東京五輪で最多の金メダルを獲得した米国は3万7500ドル(約580万円)。そして、オーストラリアは金が1万3340ドル(約200万円)、銀が1万5ドル(約150万円)、銅が6670ドル(約100万円)と報奨金を準備している国の中では最も少ない額となっている。

『USA Today』の調査では外れているが、日本オリンピック委員会(JOC)はパリ大会の報奨金として東京五輪と同額の金500万円、銀200万円、銅100万円を設定しているという。

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メダルの報奨金については“賛否”も?