柴田秀並
初回は、出てきた講師役の男性ファイナンシャル・プランナー（FP）が、為替やリスク・リターンなど金融の基礎知識を親身に説明してくれた。2回目もそんな講義めいた場だった。
だがそれ以降、個別商品の勧誘が始まった。
「貯蓄の代わりに保険を使う」
こうしたFPの「教え」を信じたといい、相続した財産から、外貨建ての変額保険2本（計4000万円）を一括払いで契約。死亡した際に多額の保険金を受け取るのはすべて祖母だった。「プロが教えてくれたのだから、そういうものだろう」と思っていた。「長期の備えは整った」などとし、一括払いで契約した商品とは別に、今度は毎月支払うタイプの保険を次々と契約していった。
変額保険や医療保険、がん保険……。月額保険料は最終的に33万円に上った。当時、自身の月収は22万円だった。月収を上回る保険料は、投資信託の毎月の分配金から支払えば良いとし、「それが複利効果だ」との説明を受けた。最初に一括払いの保険2本に加入した際、分配金がおりるタイプの投信も勧誘を受け、1300万円で購入していたのだ。
だが、その約2年後。
投信の運用成績が振るわず分配金が減り、保険料の足りない分が預金口座から引かれるようになった。最後には、給与の多くが月々の保険料に抜かれていくようになってしまい、日々の生活を圧迫するようになった。
さすがに違和感を持ち、別の会社のFPに契約を見てもらい、告げられた一言に驚いた。
「あなた、売りたいものを売りつけられているよ」
「マネーセミナー」のワナ
近年、こうした「マネーセミナー」が活況だ。金融庁が2019年に「老後の生活費として2千万円の蓄えが必要」とする報告書を出したことも後押しする。24年には新しいNISA（少額投資非課税制度）も始まり、投信への関心は高まる。親身に応じてくれるが、思わぬワナがひそむ。
矢部万紀子
北原みのり
小島よしお
