池田正史
現在の日本株の上昇は海外投資家が主導しています。1860年代から1910年代まで約50年にわたり欧州を中心に起きた、日本の文化や美意識を取り入れようとする世界的なムーブメント「ジャポニスム」の再来が、足元の株式市場でも起きているのではないかと考えています。日本企業の改革が進んだのに加え、もともと持っている良さが改めて評価されているのではないでしょうか。
明治期の1878年に設立された旧・東京株式取引所（東株）の時代から約145年の過去の値動きを調べてみると、第二次世界大戦前と戦後にはそれぞれ、相場がスタートしてから64年後に証券取引所が統合されるという長期サイクルがあります。その間、40年前後かけて上昇してから、その後20年余り下落局面に入るという約64年のサイクルです。
あと30年は上昇が続く
どちらも起点となったのは新しい市場がスタートした時点です。戦前は1878年の東京株式取引所（東京証券取引所の前身）の開設、戦後は1949年の株式市場の再開です。こう考えると現在は13年の東証と大証の統合を起点とした新しいサイクルに入り、40年にわたる長期上昇局面の最中にあると考えることもできます。その仮説に立つと、長い目でみてあと30年は上昇が続くという見方です。
――実際にそうなりそうですか。
日本経済新聞をはじめ最近の報道をみていると、足元ではデフレからインフレ局面に入りつつあることを示す記事が目立ちます。例えば23年の東京23区の新築マンション平均価格が初めて1億円を突破した、23年冬のボーナス調査で1人あたり支給額が調査開始以来過去最高となった、などです。前述の日経平均の長期サイクルも、株価が本格的な上昇局面に入っていくのはデフレからインフレに転じたタイミングでした。
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廣津留すみれ
しいたけ.
ジェーン・スー
