「緩和ケア病棟」はがんの進行にともなうからだや、精神的なつらさに対するケアを受ける病棟だ。
「自宅」の場合では在宅医による訪問診療や往診により、こうした緩和ケアを受ける。「施設」では在宅医が施設を訪問する。
介護を担う家族が負担にならない態勢を
がん研有明病院トータルケアセンター地域連携室MSW(医療ソーシャルワーカー)の上田美佐江さんによれば、どれを選ぶかは簡単には決められないことが多い。
「地域連携室のスタッフが中心となって、患者さんサイドと意見交換しながら決めていきます。方針が決まる前に退院をさせることはありません。また、困難な状況でも自宅に帰りたいという気持ちがあれば、関係者全員が実現できる方法を全力で考えます」
一方、患者や家族が「自宅」を選択した場合も、即「OK」とはしない。がん患者の介助は家族の負担が大きい。夜間の対応も含めて、無理なく実現できるかどうかを確認し、難しそうな場合はサポート態勢を考えなければならない。
「高齢のご夫婦の場合、患者さんが亡くなった後、自宅に介護サービスを入れる必要性を考えたり、患者さんがシングルマザーやシングルファザーの場合、子どもをヤングケアラーにしない方法を考え、対策を立てます」(地域連携室長・片岡明美医師)
介護ベッドや車いすなど必要な福祉用具も手配する。なお、患者の思いをかなえたいが、家族が強い不安を感じている場合は、緩和ケア病棟に一時的に入院してもらい、在宅で支えるイメージができたところで、自宅へ戻る準備に入る。
患者によっては、「ギリギリまで自宅で、最期は病院で」と希望することもある。このような場合、退院前に緩和ケア病棟に登録をしておくと、いざというときスムーズに入院できるという。
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自宅で在宅医療を受ける場合、どの在宅医に診療を頼むかを決める。在宅医への連絡や受け入れの調整は病院がおこなう。患者の病状や生活状況などを伝えた上で、受け入れてくれるところを探す。
がんの在宅医療は腹水を抜いたり、痛みのコントロールなど、専門性が求められるため、がん患者を多く診ている医師が望ましい。また、がん患者は病状が急変しやすいため、24時間365日対応してもらえるクリニックであることも条件になる。
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