AERA編集部
子どもの成長期に欠かすことができない性教育。しかし、正確な知識をきちんと教えることができない現状に、現場は悩んでいる。
ネットの影響もあってか、小中学生たちの性に関する情報や経験はかつてとは比べものにならない。性犯罪に巻き込まれる可能性もあるし、若い世代での性感染症も増えている。
だが、学校での性教育はそんな現実に必ずしも合っているとはいえない。例えば、性感染症の予防策として教科書にはコンドームという言葉が登場するが、その使用方法は説明されていない。学校で性をどこまで教えるかについては賛否が分かれる。ただ、はるかに過激な性知識を持っている子どもたちが現実にいるだけに、学習指導要領にないので教えない、というだけでいいのか悩ましいという。
教育現場で性が語りづらい背景には、2002年ごろから始まった「性教育バッシング」の動きがある。山谷えり子議員など保守系の政治家が「過激な性教育は性行為を助長する」などと国会で批判。東京都では石原慎太郎都知事（当時）や都議が学校現場の性教育について批判した。
現場で性教育ができない理由はほかにもある。都内の中学校校長は、保健の授業とは別に性教育の時間を設けるよう、各担任に指示するが、「多忙な現場の教師に自らの専門外である性教育の資料を作ってもらう労力や、保護者の目に対する心労を考えると、あまり強くは頼めない」と本音を話す。現場の教師からはこんな声もある。
「行事と学習準備に日々追われ、やり方次第では保護者になんと言われるかわからない性教育は、やるだけ損なもの。教科書をさらっと流す程度で済まそうと思うのが本音ではないでしょうか」（都内の中学校教諭）
萎縮する教育現場に代わって、最近多用されるのが、外部講師だ。学級活動や道徳など、通常の授業とは違う特別枠を使って、外部講師に性に関するさまざまな知識について講演してもらうケースが多い。
※AERA 2014年12月22日号より抜粋
ジェーン・スー
西崎彩智
ゲッターズ飯田
