有森裕子さん　（ｃ）朝日新聞社

東京五輪をめぐる延期決定後の主な動き　（週刊朝日２０２０年７月３１日号より）

　東京五輪・パラリンピックに向けて、選手側に残された時間は少ない。

　今年3月に五輪の1年延期が決まった段階で、約1万1千人の出場枠のうち、半分近くが確定していなかった。これから選考会を開く競技も少なくない。

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　しかも、延期の理由となった感染拡大が今も止まらない。その中でも選手は練習を続けなければならない。

　五輪の陸上女子マラソンで2大会連続メダルを獲得した有森裕子さんは、現在の状況を憂慮している。

「各地の豪雨災害ではコロナの影響でボランティアの派遣が制限されている中、旅行代金の一部を補助する『Go To トラベル』キャンペーンがこのタイミングで進められています。五輪は安全で健康が守られる大会にしなければならない。しかし、現状ではそれがどのように徹底されるか不透明なままです」

　有森さんは、五輪は「1年後に開催してほしい」と考えている。しかし、自らの経験をふまえても残された時間は多くないという。

「開催の可否は年内に決めたほうがいい。一部で3月まで判断を先送りするという話も出ていますが、そこまで引っ張って開催できないとなると、トレーニングを重ねてきた選手もスポンサー企業もつらい」

　また、五輪以上に厳しい状況にあるのがパラリンピックだ。日本障がい者スポーツ協会の陶山（すやま）哲夫医学委員長は、こう話す。

「パラ選手には、頸髄（けいずい）損傷や脳性まひなどの重度障害により、呼吸器の機能が弱い人がいて、肺炎になると重症化しやすい。また、コロナは肺以外にも腎臓や脳に後遺症が残る人がいるという報告もあります。パラ選手の中にはコロナで後遺症が残ると、これまで車いすで生活していた人が寝たきり生活になる可能性もあります」

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