「中学入試」に関する記事一覧

社会の急速なグローバル化とともに「英語」の需要が高まり、小学校では2020年度から英語が必修化されました。中高一貫校でも英語教育に力を入れ、入試に取り入れる学校も増えています。22年度入試では、英語を必須科目にする学校も出てきました。英語入試が解禁されたといわれるなか、今後どうなっていくのでしょうか――。「中学入試の今」を追うAERA dot.の短期集中連載4回目は、英語入試の実態を取り上げます。

かつては「文系」のイメージもあった女子校の理系化が進んでいます。大学では2022年度に奈良女子大学が日本の女子大として初めて工学部を創設し、24年度にはお茶の水女子大学が共創工学部（仮称）を創設する予定です。また24年度から東京工業大学が女子枠を設けるなど、女子の理系人材育成に力を入れています。女子中高でも、理系教育に本腰を入れ始めています。その動きは入試にも反映されており、女子校で算数1科入試を導入する学校が増えています。学校の狙いはどこにあるのでしょうか――。「中学入試の今」を追うAERA dot.の短期集中連載3回目は、女子校に広がる算数1科入試について考えます。

中学受験では、これまで4科（国・算・理・社）、2科（国・算）などの教科で選抜を行う試験が一般的でしたが、近年、多様な評価軸で受験生の力を測ろうとする私学が増えています。いわゆる「新タイプ入試」を導入する私学は、首都圏では150校にも及んでいます。なぜこれほど広がったのか、また中学入試にどのような影響を与えているのか――。「中学入試の今」をテーマにしたAERA dot.の短期集中連載、2回目は、新タイプ入試について考えます。

2022年度の首都圏の中学入試の受験者数は5万1100人、受験率も17.30％前年度よりも上昇しました（首都圏模試センター調べ）。8年連続で受験者数、受験率ともに増加し、ますます過熱する中学受験ブームですが、入試そのものにも変化が起きています。AERA dot.では短期集中連載「2023中学入試の今」と題して、入試の現状を専門家の分析とともに紹介していきます。第1回は、脱知識型の入試問題について。従来のような知識の詰め込み対策だけでは太刀打ちできない、その場での読解力や思考力が問われる出題が目立ちます。工夫を凝らした各校の問題が受験生に伝えたいメッセージとは――。

中学入試といえば、2科目（国・算）または4科目（国・算・社・理）型のテストが定番でしたが、近年は教科ごとの知識を問うだけではない、ひと味違う入試を実施する私立中学が増えています。今年首都圏で、こうした「新タイプ」の入試を導入した私立中学は150校を超えました。どんな入試が行われたのでしょうか。また、その狙いとはどんなことなのでしょうか。

公立の学費で中高一貫教育が受けられることで人気を集める公立中高一貫校。開校当初に比べて倍率は落ち着いてきましたが、それでもまだまだ高倍率です。学校によって、志願者数の差も生じています。

首都圏では受験率微増となった今年の中学入試。比較的公立が強いと言われている関西や東海地区も、ここ数年の傾向を見ると、中学受験率が上昇しています。難関校の人気は不動ですが、関西ではコロナの影響を受け、大阪で受験生を減らしている学校もありました。

中学入試の志望校を決めるにあたり、まず考えるのは「大学までエスカレーター式で進学できる付属校か、大学受験に強い進学校か」ということではないでしょうか。ここ数年続いていた付属校人気ですが、難関・上位校は人気に伴う競争激化で敬遠され、今年は2番手の付属校が浮上しました。一方、男子進学校の人気は相変わらず続いていますが、今年は「隔年現象」ともいえる傾向も見られました。今年の志願状況の動向を見てみましょう。

コロナ禍で実施された、今年の中学入試。最難関校の志願者数が伸び悩む一方で、前年よりも志願者が増加したのが、上位校や中堅校です。開発が目覚ましい湾岸エリアの学校や、偏差値では測れない個性的な教育を行っている学校も注目されました。

コロナ禍で実施された、今年の中学入試。いわゆる「御三家」と呼ばれる学校など、例年安定して志願者を集める難関校の多くで、今年は志願者が減少しました。その背景には、やはりコロナの影響があるようです。

緊急事態宣言下で実施された、今年の中学入試。コロナの影響で学校や受験生はどう動いたのか。前回の記事では難関校で志願者減少の傾向がみられた一方、比較的下位の学校で志願者が増えたと報じた。今回は大学付属校などの傾向について見ていこう。

緊急事態宣言下で実施された、今年の中学入試。コロナの影響で学校や受験生はどう動いたのか。連載でお届けします。