「中国」に関する記事一覧

中国で大絶賛されたキヤノンの説明会
中国で大絶賛されたキヤノンの説明会
スポットライトがあたるステージで、揃いのコスチュームを着た5人の若い男女が歌い終わると、ワイシャツにノーネクタイ姿の男性が登場し、「中国CEOの小澤秀樹です」と流暢な英語で自己紹介。「ただしChief EntertainmentOfficerだけどね」と言うと、会場は沸いた。
中国就活
AERA 2/12
レーダー照射「もし発砲されたら間に合わない」と元司令官
レーダー照射「もし発砲されたら間に合わない」と元司令官
海上自衛隊の護衛艦「ゆうだち」が1月30日、東シナ海で中国海軍のフリゲート艦から火器管制レーダーを照射された。中国がこれを「捏造(ねつぞう)」と全面否定したことを受け、小野寺五典防衛相は映像記録など証拠データの一部開示を検討する方針を表明している。
中国自衛隊
週刊朝日 2/11
紅の党 習近平体制誕生の内幕
紅の党 習近平体制誕生の内幕
最高指導部入りを有望視された稀代の野心家・薄熙来(ポーシーライ)。「都落ち」で赴任した重慶市ではマフィア撲滅キャンペーンを展開し、市司法局長を処刑にまで追い込んだが、自身も妻のイギリス人実業家殺害容疑により失脚。事件の背後には、党による統治がはらむ構造的ともいえる問題がある。  中国でのビジネス展開には、権限を握る党の中央・地方幹部とのコネが欠かせない。とくに改革開放以降は、党の高官とその家族が、国内外の企業・事業家と癒着し、賄賂など巨額の不正収入を得ていることがたびたび発覚。2008年までの10年余りの間に、不正の発覚を恐れて海外逃亡した政府・国有企業の幹部は16000人以上、流出資産は約10兆円にのぼるという。  「数千年来の伝統」とも言われるコネ人事の実態から習近平ファミリーの利権まで、記者たちは中国共産党の藪の中へと果敢に分け入っていく。薄氏の半生と、失脚後の党指導部の駆け引きを軸とした丹念な取材から、中国共産党の統治の現在形が浮かび上がる力作ノンフィクション。
中国話題の新刊
dot. 2/6
丹羽前駐中国大使 「尖閣問題は解決しなくていい」
丹羽前駐中国大使 「尖閣問題は解決しなくていい」
今も尖閣周辺で領海、領空侵犯を続けている中国。丹羽宇一郎前駐中国大使(74)はジャーナリストの田原総一朗氏との対談で、尖閣問題は解決しない、と断言した。
中国尖閣田原総一朗
週刊朝日 2/5
中国は日本経済抜きでは無理 丹羽前駐中国大使が語る
中国は日本経済抜きでは無理 丹羽前駐中国大使が語る
東シナ海に浮かぶ尖閣諸島の領有権問題で悪化し続ける日中関係だが、どう解決していけばいいのだろうか。丹羽宇一郎前駐中国大使(74)が、ジャーナリストの田原総一朗氏との対談で、日中関係の核心を明かした。
中国田原総一朗
週刊朝日 2/4
香港寿司王が一夜で人気店築いた“初競りマグロ劇場”
香港寿司王が一夜で人気店築いた“初競りマグロ劇場”
毎年、大きな話題になるマグロの初競り。高額入札の応酬が注目を集めるが、この“初競りマグロ劇場”には仕掛け人とされる人物がいる。
中国
AERA 1/24
共産党の研修なしに記者証発行されず 中国メディアの特異性
共産党の研修なしに記者証発行されず 中国メディアの特異性
共産党の「喉と舌」――。中国の新聞「南方週末」の新年社説を当局が改竄した問題は、彼の国が憲法で「言論の自由」を保障しながらも、メディアが党の主義主張を伝える代弁機関に過ぎない実態を白日の下にさらした。奇々怪々な中国メディアの最新トンデモ事情を探った。
中国
週刊朝日 1/22
「中国人を温かく迎えよう」 星野リゾート社長が業界予測
「中国人を温かく迎えよう」 星野リゾート社長が業界予測
「安倍政権には観光産業の振興を期待しています」と語るのは星野リゾートの星野佳路社長。安倍首相は、訪日する外国人を増やす「観光立国」への道筋をつけた小泉内閣で官房長官を務めたからだ。具体的にはどのような政策を期待するのか、聞いた。
ゴールデンウィーク中国安倍政権
週刊朝日 1/19
中国・新聞改竄の部長は「原稿が書けない」
中国・新聞改竄の部長は「原稿が書けない」
「もの言う新聞」として人気が高い中国の「南方週末」の新年号が当局に改竄(かいざん)された。猛反発した記者たちへの支持が広がり、「言論の自由」を求める声が強まっている。
中国
AERA 1/16
中国人民解放軍の内幕
中国人民解放軍の内幕
中国問題のジャーナリストによる中国人民解放軍(解放軍)の解説書である。尖閣諸島領有をめぐる日中の緊張関係は、戦争への懸念をもたらしている。なれば関心が向かうのは解放軍だが、実態がわからず単純な見方で捉えられがちだ。  本書は解放軍への複眼的視角を培うことを狙いとし、解放軍の意思決定メカニズム、個別部隊の役割など具体的なシステムを子細に解説してゆく。たとえば組織内の実質的権限を握るのは陸軍・総参謀部である。心臓部の総参一部は有事の際には各司令部へ命令を下す。単なる上意下達式のようだが、組織内に「絶密」級とされる独自の研究機関が存在し、総参謀部を情報分析面で援助しているのだ。  解放軍はその秘密主義ゆえに不安を煽りやすい。しかしマスコミには接触を拒んでも、ビジネスマンには懐が緩み、特別待遇を施すこともある。著者が述べるように「真に警戒が必要な中国もあれば、そうでない中国もある」側面を知ることで不安は和らぎ、隣国への冷静な見方が養われるだろう。
中国話題の新刊
dot. 1/16
領土問題にも動じない? 日本のコスプレの強さ
領土問題にも動じない? 日本のコスプレの強さ
海外で高い評価を得ている文化のひとつ、コスプレ。単なる趣味ではなく、最近ではビジネスという視点からも注目を集めている。
中国尖閣
AERA 12/28
安倍氏、強気の姿勢は封印 対中関係の「現実」
安倍氏、強気の姿勢は封印 対中関係の「現実」
安倍首相誕生で再燃しそうなのが対中問題だ。
中国安倍政権自民党
AERA 12/20
この話題を考える
大谷翔平 その先へ

大谷翔平 その先へ

米プロスポーツ史上最高額での契約でロサンゼルス・ドジャースへ入団。米野球界初となるホームラン50本、50盗塁の「50-50」達成。そしてワールドシリーズ優勝。今季まさに頂点を極めた大谷翔平が次に見据えるものは――。AERAとAERAdot.はAERA増刊「大谷翔平2024完全版 ワールドシリーズ頂点への道」[特別報道記録集](11月7日発売)やAERA 2024年11月18日号(11月11日発売)で大谷翔平を特集しています。

大谷翔平2024
アメリカ大統領選挙2024

アメリカ大統領選挙2024

共和党のトランプ前大統領(78)と民主党のハリス副大統領(60)が激突した米大統領選。現地時間11月5日に投開票が行われ、トランプ氏が勝利宣言した。2024年夏の「確トラ」ムードからハリス氏の登場など、これまでの大統領選の動きを振り返り、今後アメリカはどこへゆくのか、日本、世界はどうなっていくのかを特集します。

米大統領選2024
本にひたる

本にひたる

暑かった夏が過ぎ、ようやく涼しくなってきました。木々が色づき深まる秋。本を手にしたくなる季節の到来です。AERA11月11日号は、読書好きの著名人がおすすめする「この秋読みたい本」を一挙に紹介するほか、ノーベル文学賞を受賞した韓国のハン・ガンさんら「海を渡る女性作家たち」を追った記事、本のタイトルをめぐる物語まで“読書の秋#にぴったりな企画が盛りだくさんな1冊です。

自分を創る本
弱体な中国海軍 問題は日本をはるかに上回る空軍
弱体な中国海軍 問題は日本をはるかに上回る空軍
日本では「日中戦わば」を特集する雑誌や新刊書が書店に並び、好戦的気分を盛り上げている。AERA9月10日号に述べたように中国海軍はなお弱体だが、問題は空軍だ。
中国自衛隊
AERA 11/28
中国から上手に撤退したい人に「脱中国セミナー」が盛況
中国から上手に撤退したい人に「脱中国セミナー」が盛況
長引く円高を背景に加速してきた日本企業の中国進出。しかし、ここにきて、現地の人件費が高騰するなど経営不振に陥る企業が続出。逃げ出すところも相次いでいるという。
中国
週刊朝日 11/20
香港の活動家 領土問題解決のため「尖閣は一度中国に」
香港の活動家 領土問題解決のため「尖閣は一度中国に」
日本の尖閣国有化を加速させた、香港活動家らによる島の上陸。中国政府と敵対している彼らの上陸の本当の狙いは何か。今回、香港で最も有名な民主活動家の一人、梁国雄(リョン・クオック)氏が来日、独占インタビューを試みた。梁氏は、今回の尖閣上陸の一件について次のように話す。
中国尖閣
AERA 11/20
4社に1社が赤字 日本企業が中国から逃げ出す
4社に1社が赤字 日本企業が中国から逃げ出す
反日デモに人件費の高騰。かつて「世界の工場」として名を馳せた中国の魅力は、もはや薄れつつある。中国から逃げ出す企業が後を絶たないというのだ。
中国
週刊朝日 11/20
香港の活動家 尖閣上陸は「米国のアジア支配に対抗するため」
香港の活動家 尖閣上陸は「米国のアジア支配に対抗するため」
8月15日、尖閣諸島(中国名・釣魚島)の領有権を主張する「保釣(ほちょう)行動委員会」のメンバーが島に上陸、逮捕された。この事件が発端となり、日本の尖閣国有化に弾みがつき、日中国交正常化40周年を迎えた今年、日本と中国の関係は歴史上例を見ないほど悪化している。
中国尖閣
AERA 11/19
柳井氏「中国市場を捨てれば日本の『老衰』は早まる」
柳井氏「中国市場を捨てれば日本の『老衰』は早まる」
尖閣諸島をめぐって対立した中国との関係は、いまだに緊張が続く。一時期の暴動は治まったものの、将来的な「チャイナリスク」を考え、日系企業の一部には「脱中国」の動きも出てきた。しかし、衣料品店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、「中国市場を捨てることは、グローバル企業として死を選ぶことと同じ」と強調する。
中国
週刊朝日 11/16
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