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崔 真淑

崔 真淑

エコノミスト。2008年に神戸大学経済学部(計量経済学専攻)を卒業。16年に一橋大学大学院にてMBA in Financeを取得。18年より同大学の博士後期課程に在籍。研究分野はコーポレートファイナンス。新卒後に、「経済のスペシャリストの世界に触れたい」と、大和証券SMBC金融証券研究所(現:大和証券)に入社。アナリストとして資本市場分析に携わる。当時最年少の女性アナリストとして、NHKなどの主要メディアで経済解説者に抜擢される。債券トレーダーを経験したのち、日本の経済リテラシー向上に貢献したいとの思いから2012年に独立。経済学を軸に、経済ニュース解説、経済・資本市場分析を得意とするエコノミスト・コンサルタントとして活動。
崔真淑の経済がわかった!
トランプ関税で日本株乱高下 なぜ中国株は相対的に下げが小さいのか 欧米メディアが指摘する「漁夫の利」とは 崔真淑
トランプ関税で日本株乱高下 なぜ中国株は相対的に下げが小さいのか 欧米メディアが指摘する「漁夫の利」とは 崔真淑 トランプ米大統領の発言を聞いていると、「この株安は一時的な痛みであり耐えろ!」と、経済・金融市場の混乱が生じることをわかって相互関税を発動している節があります。では、トランプ氏の狙いはなんでしょうか? これまでの報道や、トランプ陣営が目論む「第二のプラザ合意=マールアラーゴ合意」などについて考えると、トランプ氏の政策には大きく3本柱が存在すると思っています。
アメリカの関税政策は「通貨合意の交渉手段」か トランプ経済チームが描く「第2のプラザ合意」の現実味 崔真淑
アメリカの関税政策は「通貨合意の交渉手段」か トランプ経済チームが描く「第2のプラザ合意」の現実味 崔真淑 「プラザ合意の再来」──。そんな噂が市場でささやかれています。1985年、ドル高を是正するため、アメリカが日本や欧州と協調して通貨介入を行った歴史的な出来事がありました。その現代版として再び浮上してきたのが、ドナルド・トランプ米大統領の経済チームが描く「マールアラーゴ合意」です。果たしてこの構想は現実味を帯びているのでしょうか。そして、実現した場合、どんな影響が広がるのでしょうか。
米国のビットコイン「国家備蓄」は歴史的転換点か 基軸通貨ドルの終焉を考える 崔真淑
米国のビットコイン「国家備蓄」は歴史的転換点か 基軸通貨ドルの終焉を考える 崔真淑 先日、金(ゴールド)の専門家とお話しする機会がありました。その方は、単なる評論家ではなく、実際に貴金属を扱う実業家でもあります。対話の中で一致したのは、「金(ゴールド)の価値が上がっているというより、法定通貨の価値が下がっているだけではないか」という視点です。言い換えれば、金の輝きが増しているのではなく、通貨が静かに弱まっているということです。
米国の主要防衛企業の株価が低迷中 トランプ大統領の政策方針で読む「新たな投資機会」とは 崔真淑
米国の主要防衛企業の株価が低迷中 トランプ大統領の政策方針で読む「新たな投資機会」とは 崔真淑 アメリカ株に投資する日本の個人投資家にとって、西側諸国とロシア・中国の対立で、国防関連株が上昇を期待できる分野の一つでした。しかし、現在のアメリカの政治情勢の変化により、大手防衛企業の株価は伸び悩んでいる状況です。特に、トランプ大統領がホワイトハウスに復帰したことで、アメリカの国防予算の削減が進められる可能性があり、この影響を受けて防衛株が低迷しつつあるようです。
フジ・メディアHDの株価急騰 アクティビストの売り抜けには留意 長期上昇の可能性の指摘も 崔真淑
フジ・メディアHDの株価急騰 アクティビストの売り抜けには留意 長期上昇の可能性の指摘も 崔真淑 フジ・メディア・ホールディングス(フジ・メディアHD)の株価が注目を集めています。背景には、著名な個人投資家やアクティビスト投資家による、株主総会における株主提案が可決されるかもしれず、これに対する市場の期待が高まっていることがあります。その結果、株価は急騰し上昇中です。しかし、過去のファイナンス研究を踏まえると、この上昇が持続するかには少し疑問を感じるところもあります。株主提案の可決率と、それが企業経営に与える影響について、ファイナンス研究の視点から考察したいと思います。
専業主婦は認めない「多様性」にうんざり…トランプ大統領の政策でも「女性活躍」が逆行しない理由 崔真淑
専業主婦は認めない「多様性」にうんざり…トランプ大統領の政策でも「女性活躍」が逆行しない理由 崔真淑 ドナルド・トランプ米大統領の政策は、経済や株価、物価、そしてジェンダー・ダイバーシティーに多大な影響をおよぼしそうです。今回は、これらの側面について詳しく考察します。
個人が機関投資家に勝つ時代は来るのか 米国の研究が示すソーシャルメディアの活用法 崔真淑
個人が機関投資家に勝つ時代は来るのか 米国の研究が示すソーシャルメディアの活用法 崔真淑 2025年に入ってからも、投資に関する有象無象のニュースや情報があふれています。そうした環境だと、何を活用していいか迷いますよね。数十年前は、個人投資家が利用できる情報源は限られていました。しかし、YouTubeなどのソーシャルメディアや、個人投資家向けの投資メディアの拡充で投資情報へのアクセスが劇的に向上しました。こうしたソーシャルメディアでは、個人投資家や非専門家の多くが自らの投資分析を共有しており、特に機関投資家があまり注目しない中小型株の分析が充実しています。
2025年に仮想通貨はより信頼性の高い資産へ進化するか 激化する巨額ロビイング活動と技術革新 崔真淑
2025年に仮想通貨はより信頼性の高い資産へ進化するか 激化する巨額ロビイング活動と技術革新 崔真淑 来年のマーケット予測が出始めました。そんな中で注目されるのが、「The Economist」が毎年発刊する「The World Ahead」シリーズです。珍しく日本に関する特集記事も記載されており、2025年に日本はインドに抜かれて、世界5位に転落するといった予測記事も。インドは経済成長が順調なだけでなく、中国の地政学リスクが高まることで、投資マネーなどの漁夫の利を得るといったことを示唆する内容でした。
有権者はなぜ「給付」ではなく「減税」を求めるのか 名古屋市長・アメリカ大統領・衆議院の選挙の意外な共通点 崔真淑
有権者はなぜ「給付」ではなく「減税」を求めるのか 名古屋市長・アメリカ大統領・衆議院の選挙の意外な共通点 崔真淑 名古屋市長選挙・アメリカ大統領選挙・衆議院議員選挙では「減税」という共通のキーワードが出てきました。今回は、なぜそのような傾向が強くなったのかについて経済の視点で考察します。
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