崔真淑

エコノミスト

プロフィール

エコノミスト。2008年に神戸大学経済学部（計量経済学専攻）を卒業。16年に一橋大学大学院にてMBA in Financeを取得。18年より同大学の博士後期課程に在籍。研究分野はコーポレートファイナンス。新卒後に、「経済のスペシャリストの世界に触れたい」と、大和証券SMBC金融証券研究所（現：大和証券）に入社。アナリストとして資本市場分析に携わる。当時最年少の女性アナリストとして、NHKなどの主要メディアで経済解説者に抜擢される。債券トレーダーを経験したのち、日本の経済リテラシー向上に貢献したいとの思いから2012年に独立。経済学を軸に、経済ニュース解説、経済・資本市場分析を得意とするエコノミスト・コンサルタントとして活動。

崔真淑の経済がわかった！

崔真淑の記事一覧

2025年に仮想通貨はより信頼性の高い資産へ進化するか　激化する巨額ロビイング活動と技術革新　崔真淑

来年のマーケット予測が出始めました。そんな中で注目されるのが、「The Economist」が毎年発刊する「The World Ahead」シリーズです。珍しく日本に関する特集記事も記載されており、2025年に日本はインドに抜かれて、世界5位に転落するといった予測記事も。インドは経済成長が順調なだけでなく、中国の地政学リスクが高まることで、投資マネーなどの漁夫の利を得るといったことを示唆する内容でした。

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有権者はなぜ「給付」ではなく「減税」を求めるのか　名古屋市長・アメリカ大統領・衆議院の選挙の意外な共通点　崔真淑

名古屋市長選挙・アメリカ大統領選挙・衆議院議員選挙では「減税」という共通のキーワードが出てきました。今回は、なぜそのような傾向が強くなったのかについて経済の視点で考察します。

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「ドル高」が株式市場や実体経済にネガティブな理由　トランプ大統領誕生で株式相場は上昇したが…　崔真淑

トランプ前大統領がアメリカ大統領選挙で勝利を収め、株式相場は上昇、為替はドル高へと動いています。この背景にあるのは、トランプ氏が行おうとしている経済政策や減税への期待、それによってインフレが加速すると考えられているためです。言い換えると、インフレとなれば、アメリカの中央銀行であるFRB（連邦準備制度理事会）が政策金利を引き上げざるをえなくなり、そのためドル金利が上昇し、ドル高になるというストーリーを想起する投資家が多いということでしょう。しかし、こうした考えには、いくつかモヤッとするポイントがあります。

崔真淑ドル高トランプ

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株価は「国民民主党」に期待？　元財務官僚の玉木代表の印象は…ニュース番組で議論　崔真淑

10月27日に行われた衆議院選挙で、自民党率いる与党が2009年以来初めて過半数を割り込むという歴史的な敗北を喫しました。この結果は、政治スキャンダルや生活費の高騰に対する有権者の不満が反映されたものであり、与党に対する「厳しい評価」となりました。

崔真淑玉木雄一郎国民民主党衆議院選挙

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なぜ女性は生成AIを使わないのか　成績が上位の人ほど…かかりやすい「自己暗示」とは　崔真淑

今年、スウェーデン王立科学アカデミーは、AIに関連する研究者に初のノーベル賞を授与すると発表し話題になりました。プリンストン大学のジョン・ホップフィールド博士とトロント大学のジェフリー・ヒントン博士は、現代の強力なAIモデルの基盤となるコンピューターサイエンスの革新で物理学賞を受賞しました。さらに、Alphabetの子会社で人工知能開発を行う、DeepMindのデミス・ハサビス博士とジョン・ジャンパー博士は、タンパク質の構造を解析するためのAIであるアルファフォールドの開発により化学賞を受賞しました。こうした受賞傾向は、AIが科学と社会に与える影響の大きさを示しているでしょう。

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解雇規制の見直し、増税ナシ、給食費など三つのゼロ…自民党総裁選の「お金の政策案」にモヤモヤ　崔真淑

自民党の総裁選を巡り、様々なニュースが出ている。これらのニュースを見て、多数の意見が出ている。今回は、経済学やファイナンス研究を振り返りながら、こうした政策の動向を整理していく。

崔真淑自民党総裁選

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セクハラ放置は企業を潰す　「女性が悪い」「それぐらい受け入れろ」で迎える企業の末路　崔真淑

先日NHKで、スタートアップ業界において、女性起業家の半分がセクハラ被害を受けていたことが報道され話題になりました。X上には、セクハラ撲滅のためのまともな意見だけでなく、女性側が悪い、それぐらい受け入れろなどの、どこの地獄だと思わせるようなつぶやきもあふれました。今回は、セクハラを放置する企業に何が起こりうるかを検証した研究論文の紹介や、この報道から感じたことを記していきます。

崔真淑セクハラ

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自民党総裁選で株価が動く？防衛関連で「待ってました」という展開も…1人の母としては不安　崔真淑

岸田首相が、次回の自民党総裁選に立候補しないことを表明し、9月に自民党の総裁を辞任することが確定しました。今回は、欧米メディアにおける岸田内閣への評価と、今後の株式市場への影響について考察します。

崔真淑自民党総裁選株価

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世間の常識「長期投資」は“必ず花開く”は本当か？日経平均株価乱高下と南海トラフ地震でリスク分散を考え直す　崔真淑

ブラックマンデーという言葉が、久々にメディアから聞こえてきました。8月5日の日経平均株価が歴史的な暴落により、過去の株価暴落との比較のために使われました。その値下がり幅だけでなく、その後の値下がり率も歴史的なものとなりました。このコラムを執筆している8月9日現在は、日経平均は3万5千円を回復しており、少しづつ日常を取り戻しつつあります。

崔真淑ブラックマンデー日経平均株価

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農中1兆5000億円の赤字損失の余波「杞憂に終われば…」外国債売りが始まったら何が起こるか　崔真淑

このコラムを書いている日の日経平均は1000円以上の値下がり、ドル円は153円へと急激にドルが売られる動きになっています。この15年間、金融市場に携わる仕事をしていて感じるのは、日経平均の下落と同時に、円高に振れやすいことです。そして、金融ショックはある日突然くるということです。もちろん、現状では金融ショックを考えるほどの金融市場の変化ではないと思います。

農林中央金庫金利米国債日銀

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2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

2025年問題と終活

拡大するVTuber市場

【AERA2024年12月16日増大号（12月9日発売）】 YouTubeなどのプラットフォーム上で、2Dや3Dのアバターを使って動画を配信する「VTuber」。 2016年の誕生以来、右肩上がりで拡大し、2023年度は国内市場規模800億円にまで成長。いまやエンタメ界をリードする存在になりつつあります。グローバルな展開も加速するVTuberの最前線をお届けします！

VTuber市場