崔真淑

エコノミスト

プロフィール

エコノミスト。2008年に神戸大学経済学部（計量経済学専攻）を卒業。16年に一橋大学大学院にてMBA in Financeを取得。18年より同大学の博士後期課程に在籍。研究分野はコーポレートファイナンス。新卒後に、「経済のスペシャリストの世界に触れたい」と、大和証券SMBC金融証券研究所（現：大和証券）に入社。アナリストとして資本市場分析に携わる。当時最年少の女性アナリストとして、NHKなどの主要メディアで経済解説者に抜擢される。債券トレーダーを経験したのち、日本の経済リテラシー向上に貢献したいとの思いから2012年に独立。経済学を軸に、経済ニュース解説、経済・資本市場分析を得意とするエコノミスト・コンサルタントとして活動。

崔真淑の経済がわかった！

崔真淑の記事一覧

フジ・メディアHDの株価急騰　アクティビストの売り抜けには留意　長期上昇の可能性の指摘も　崔真淑

フジ・メディア・ホールディングス（フジ・メディアHD）の株価が注目を集めています。背景には、著名な個人投資家やアクティビスト投資家による、株主総会における株主提案が可決されるかもしれず、これに対する市場の期待が高まっていることがあります。その結果、株価は急騰し上昇中です。しかし、過去のファイナンス研究を踏まえると、この上昇が持続するかには少し疑問を感じるところもあります。株主提案の可決率と、それが企業経営に与える影響について、ファイナンス研究の視点から考察したいと思います。

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専業主婦は認めない「多様性」にうんざり…トランプ大統領の政策でも「女性活躍」が逆行しない理由　崔真淑

ドナルド・トランプ米大統領の政策は、経済や株価、物価、そしてジェンダー・ダイバーシティーに多大な影響をおよぼしそうです。今回は、これらの側面について詳しく考察します。

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個人が機関投資家に勝つ時代は来るのか　米国の研究が示すソーシャルメディアの活用法　崔真淑

2025年に入ってからも、投資に関する有象無象のニュースや情報があふれています。そうした環境だと、何を活用していいか迷いますよね。数十年前は、個人投資家が利用できる情報源は限られていました。しかし、YouTubeなどのソーシャルメディアや、個人投資家向けの投資メディアの拡充で投資情報へのアクセスが劇的に向上しました。こうしたソーシャルメディアでは、個人投資家や非専門家の多くが自らの投資分析を共有しており、特に機関投資家があまり注目しない中小型株の分析が充実しています。

崔真淑ソーシャルメディア Seeking Alpha

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グーグル出身者のAI企業はなぜ東京を選んだのか　2025年に高齢化日本が生き抜くために必要なこと　崔真淑

国際通貨基金（IMF）は、日本の2025年の経済成長率を1.1%と予測しており、多くの国内シンクタンクにおいても物価は2.5%の上昇、そして賃金もそれを超える回復を見せるとの予測が散見されます。

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2025年に仮想通貨はより信頼性の高い資産へ進化するか　激化する巨額ロビイング活動と技術革新　崔真淑

来年のマーケット予測が出始めました。そんな中で注目されるのが、「The Economist」が毎年発刊する「The World Ahead」シリーズです。珍しく日本に関する特集記事も記載されており、2025年に日本はインドに抜かれて、世界5位に転落するといった予測記事も。インドは経済成長が順調なだけでなく、中国の地政学リスクが高まることで、投資マネーなどの漁夫の利を得るといったことを示唆する内容でした。

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有権者はなぜ「給付」ではなく「減税」を求めるのか　名古屋市長・アメリカ大統領・衆議院の選挙の意外な共通点　崔真淑

名古屋市長選挙・アメリカ大統領選挙・衆議院議員選挙では「減税」という共通のキーワードが出てきました。今回は、なぜそのような傾向が強くなったのかについて経済の視点で考察します。

崔真淑名古屋市長選アメリカ大統領選衆議院選給付減税崔真淑

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「ドル高」が株式市場や実体経済にネガティブな理由　トランプ大統領誕生で株式相場は上昇したが…　崔真淑

トランプ前大統領がアメリカ大統領選挙で勝利を収め、株式相場は上昇、為替はドル高へと動いています。この背景にあるのは、トランプ氏が行おうとしている経済政策や減税への期待、それによってインフレが加速すると考えられているためです。言い換えると、インフレとなれば、アメリカの中央銀行であるFRB（連邦準備制度理事会）が政策金利を引き上げざるをえなくなり、そのためドル金利が上昇し、ドル高になるというストーリーを想起する投資家が多いということでしょう。しかし、こうした考えには、いくつかモヤッとするポイントがあります。

崔真淑ドル高トランプ

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株価は「国民民主党」に期待？　元財務官僚の玉木代表の印象は…ニュース番組で議論　崔真淑

10月27日に行われた衆議院選挙で、自民党率いる与党が2009年以来初めて過半数を割り込むという歴史的な敗北を喫しました。この結果は、政治スキャンダルや生活費の高騰に対する有権者の不満が反映されたものであり、与党に対する「厳しい評価」となりました。

崔真淑玉木雄一郎国民民主党衆議院選挙

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なぜ女性は生成AIを使わないのか　成績が上位の人ほど…かかりやすい「自己暗示」とは　崔真淑

今年、スウェーデン王立科学アカデミーは、AIに関連する研究者に初のノーベル賞を授与すると発表し話題になりました。プリンストン大学のジョン・ホップフィールド博士とトロント大学のジェフリー・ヒントン博士は、現代の強力なAIモデルの基盤となるコンピューターサイエンスの革新で物理学賞を受賞しました。さらに、Alphabetの子会社で人工知能開発を行う、DeepMindのデミス・ハサビス博士とジョン・ジャンパー博士は、タンパク質の構造を解析するためのAIであるアルファフォールドの開発により化学賞を受賞しました。こうした受賞傾向は、AIが科学と社会に与える影響の大きさを示しているでしょう。

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解雇規制の見直し、増税ナシ、給食費など三つのゼロ…自民党総裁選の「お金の政策案」にモヤモヤ　崔真淑

自民党の総裁選を巡り、様々なニュースが出ている。これらのニュースを見て、多数の意見が出ている。今回は、経済学やファイナンス研究を振り返りながら、こうした政策の動向を整理していく。

崔真淑自民党総裁選

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「怖い」で満たされる

【AERA 2025年2月24日増大号】近年、ホラー系のコンテンツが盛り上がりを見せています。不気味な企画展に長蛇の列ができ、本のベストセラーランキングではホラー小説が上位にランクイン、映像作品も続々誕生しています。なぜ人は恐怖を求めてしまうのでしょうか。令和のホラーブームの正体とは──。

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エマニュエル・トッドが語る

【AERA 2025年2月17日号＆2月24日号】「アメリカ・ファースト」を掲げるドナルド・トランプ氏が米大統領に再就任しました。就任直後から大統領令を頻発し、高関税を材料に他国とディール（取引）。アメリカ国内ばかりでなく国際情勢も混迷に陥っています。今後、世界や日本はどうなるのでしょうか。家族人類学者のエマニュエル・トッド氏のAERA独占インタビューをお届けします。

トッドが語るトランプ