高橋五郎

愛知大学名誉教授

プロフィール

高橋五郎（たかはし・ごろう）
1948年新潟県生まれ。農学博士（千葉大学）。愛知大学名誉教授・同大国際中国学研究センターフェロー。中国経済経営学会名誉会員。専門分野は中国・アジアの食料・農業問題、世界の飢餓問題。主な著書に『農民も土も水も悲惨な中国農業』2009年（朝日新書）、『新型世界食料危機の時代』2011年（論創社）、『日中食品汚染』2014年（文春新書）、『デジタル食品の恐怖』2016年（新潮新書）、『中国が世界を牛耳る100の分野』2022年（光文社新書）など。

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高橋五郎の記事一覧

中国でさえ自由化が進む農地制度　日本の農業こそ外国人に任せるような“変革”を

食料自給率が著しく低く、輸入できなければすぐさま飢餓状態になる「隠れ飢餓」の日本。農業生産の向上は急務であるにもかかわらず、高齢化や人口減少など高い壁が存在する。そうした問題を解決して食料自給率を上げるには、柔軟性のない法制度の改革が必要だと、中国・アジアの食料・農業問題などを研究している愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は訴える。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/30

「後ろ向き」な理由が、若手の新規参入のじゃまをする　中国以上に“社会主義”な日本の「農地法」

世界で食料危機が進行している。しかし、それは日本も例外ではない。38％という食料自給率は先進国のなかでも最低水準であり、その要因の一つに「農地法」があると指摘するのは、中国・アジアの食料・農業問題などを研究している愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏だ。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/30

地球を痛め続ける現代の農業・畜産業　消費者が農家の「株主」になる新しいシステムとは

世界規模の飢餓が訪れる。「食料生産の国際分業と自由貿易に任せれば食料がまんべんなく世界に届けられる」という考え方は幻想だというのは、中国・アジアの食料・農業問題などを研究している愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏だ。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/29

人間が生き残るには“肉”を諦めるべきなのか　甚大な世界飢餓から逃れる2つの方法

気候変動や人口増加などから今後、ますます足りなくなる世界の食料。中国・アジアの食料・農業問題や、世界の飢餓問題を専門に研究する、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は2つの解決方法を提案する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して紹介する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/29

世界の穀物の半分を食べる国になるインドと中国　2035年に訪れる“世界食料恐慌”

発展途上国を中心に増え続ける世界の人口。今後、食料不足がさらに進むが、人口・経済力・国際収支がそろった中国とインドが世界の食料の大半を占めるという。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/28

日本を余った食料の「輸出先」にしたアメリカ　記憶に刻まれたヤミ米と母の姿

年々下降線をたどり、深刻的な状況となった日本の食料自給率。その背景には離農や国土の狭さなど農業の問題ではなく、戦後のアメリカの存在があると、愛知大学名誉教授で同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/28

世界の耕作放棄地は、中国の全耕地面積に匹敵する1億ヘクタール以上　何も栽培されない理由とは

途上国を中心に広がる食料不足。今後、さらに深刻化していくことはわかっているが、実は世界中で耕作放棄地は増えている。愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏の著書『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/27

本当の食料自給率は政府公表の38％ではなく「18％」　専門家が独自に算出した「実態」

38％という低さが問題視される日本の食料自給率。しかし、その算出方法には問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘。独自の算出方法では、実態はさらに低いことがわかった。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

食料危機の未来年表朝日新聞出版の本

dot. 10/27

政府が公表する日本食料自給率「38％」の根拠は？　専門家が指摘する5つの疑問

日本の食料自給率は38％と公表されているが、その算出方法には不可解な点があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は指摘する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

dot. 10/26

「有事」になれば、大都市では多くの餓死者も　政府の検討する時代錯誤な「食料増産命令」

先進国のなかでも最低水準にある日本の食料自給率。しかし、それだけでなく備蓄量にも問題があると、愛知大学名誉教授で、同大国際中国学研究センターフェローの高橋五郎氏は危惧する。『食料危機の未来年表　そして日本人が飢える日』（朝日新書）から一部を抜粋、再編集して解説する。

朝日新聞出版の本食料危機の未来年表

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【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

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【AERA2024年12月16日増大号（12月9日発売）】 YouTubeなどのプラットフォーム上で、2Dや3Dのアバターを使って動画を配信する「VTuber」。 2016年の誕生以来、右肩上がりで拡大し、2023年度は国内市場規模800億円にまで成長。いまやエンタメ界をリードする存在になりつつあります。グローバルな展開も加速するVTuberの最前線をお届けします！

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