山田昌弘

山田昌弘

中央大学文学部教授

プロフィール

山田昌弘(やまだ・まさひろ)
1957年、東京生まれ。1981年、東京大学文学部卒。1986年、東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。現在、中央大学文学部教授。専門は家族社会学。学卒後も両親宅に同居し独身生活を続ける若者を「パラサイト・シングル」と呼び、「格差社会」という言葉を世に浸透させたことでも知られる。「婚活」という言葉を世に出し、婚活ブームの火付け役ともなった。主な著書に、『近代家族のゆくえ』『家族のリストラクチュアリング』(ともに新曜社)、『パラサイト・シングルの時代』『希望格差社会』(ともに筑摩書房)、『新平等社会』『ここがおかしい日本の社会保障』(ともに文藝春秋)、『迷走する家族』(有斐閣)、『家族ペット』(文春文庫)、『少子社会日本』(岩波書店)、『「家族」難民』『底辺への競争』(朝日新聞出版)などがある。
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著者関連書籍

山田昌弘の記事一覧

「中流層からの脱落」の不安から逃れられない 現実主義から結婚相手に求める理想の姿
「中流層からの脱落」の不安から逃れられない 現実主義から結婚相手に求める理想の姿
かつて「一億総中流社会」と言われた日本は、すでに「下流」である可能性があると、社会学者で家族社会学を専門にしている山田昌弘氏は指摘する。現代の日本には相対的に貧困な人が約6~5人に1人いるという。同氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、日本の結婚生活が「不幸の共同体」になりかけている状況を紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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配偶者の愛情がなくても… 破綻していても離婚しない日本の特殊な夫婦観
配偶者の愛情がなくても… 破綻していても離婚しない日本の特殊な夫婦観
「夫婦の3組に1組が離婚する日本で「内実離婚夫婦」は実はもっと多い」と、社会学者で「婚活」という言葉の生みの親である中央大学文学部教授・山田昌弘氏は分析する。性別役割分業型(“夫は働き、妻は家事”)より夫婦それぞれの時間や愛情が分散し、日本特有の“愛情観”が形成されていった。同氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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結婚したくない女性No.1「お金をかけて綺麗になっている女性」 美人が婚活に不利な理由
結婚したくない女性No.1「お金をかけて綺麗になっている女性」 美人が婚活に不利な理由
2020年、日本の生涯未婚率は男性28.3%、女性17.9%であるということが分かり、今後は男性の約3割弱、女性の約2割弱が、結婚せずに人生を終えると予想されている。社会学者で中央大学文学部教授の山田昌弘氏は「もはや昭和時代のように、待っていても「結婚」は降ってこない。就職活動のように自ら行動を起こさなくては結婚できない時代になった」と警鐘をならす。同氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、同氏が指摘する美人が婚活に不利な理由を3つ紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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未婚の若者は未婚の中年へ 親依存の「パラサイト・シングル」から考える社会の責任とは
未婚の若者は未婚の中年へ 親依存の「パラサイト・シングル」から考える社会の責任とは
団塊世代の日本国民は「真面目に働けば、親世代よりも豊かになれる」という“夢”が原動力だった。しかし平成・令和の時代を迎え、人々は衣食住には困らないが、給料は上がらず、非正規社員の若者たちはキャリアアップも望めず、人生の向上を実感もできなければ、“夢”も描けなくなっていた。結婚生活においても同じだ。「自分ひとりならどうにかなるが…」と多くの男性は冷静になり、女性も「結婚で一発逆転を狙えないなら、別に結婚しなくてもいい」と判断するようになった。家族社会学の第一人者である山田昌弘氏は「“未婚”問題は、広く日本社会全体の課題として考える必要がある」と訴える。同氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、「パラサイト・シングル」が生まれる仕組みについて紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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“非正規雇用”が増やした「パラサイト・シングル」 若者が結婚に前向きになれないわけ
“非正規雇用”が増やした「パラサイト・シングル」 若者が結婚に前向きになれないわけ
1986年に施行された男女雇用機会均等法により、「おひとりさま」と呼ばれる経済的にも精神的にも自立した優雅な「未婚」を選択できる女性は増えていったが、2000年以降は景気の落ち込みにより非正規雇用が広がり、結婚による経済的安定が得られないと考える若者が「未婚」を選択することが増えていった。「パラサイト・シングル」(実家に精神的経済的基盤を依存する独身者)という言葉の生みの親である社会学者・山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)で、山田氏は「日本経済の停滞と同時に広がったこの非正規雇用という“新しい雇用形態”が多くの若者の人生設計を狂わした」と発言している。同著から一部を抜粋、再編集し、紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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3組に1組が離婚する時代 単身世帯はマイノリティからマジョリティへ
3組に1組が離婚する時代 単身世帯はマイノリティからマジョリティへ
1970年代までの日本人の離婚は「10組に1組」の割合でレアケースだったが、1990年代になると「3組に1組」となり、周囲でも離婚する人が多く見られるようになった。“離婚した人には問題がある”とされていた時代から“いろいろ事情もある”と周囲がくんでくれる時代になっている。社会学者で家族社会学を専門としてきた、中央大学文学部教授の山田昌弘氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し、「未婚・離婚」の現代の日本社会における位置付けについて紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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求めるのは「イケメン・高学歴・高収入」 婚活がうまくいかない女性たちの事情とは
求めるのは「イケメン・高学歴・高収入」 婚活がうまくいかない女性たちの事情とは
現代日本社会では、女性は誰と結婚するかによって、自分の人生が大きく変わる。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、だからこそ日本女性は、結婚に「愛情」と「経済的安定性」の二つを求めざるを得ないと指摘する。他方で欧米諸国では、「結婚」イコール「愛情」であり、そこに「経済的安定性」は含まれない。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から、かつては「皆婚」が当然だった日本女性と社会の変遷について、一部抜粋・再編集して紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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43%の夫が不機嫌ハラスメントの被害者か 夫婦生活を調査して分かった意外な構図
43%の夫が不機嫌ハラスメントの被害者か 夫婦生活を調査して分かった意外な構図
日本には様々な結婚のカタチが存在するが、「結婚生活=日常生活」はさらに多様化している。一方で、二人がどんな夫婦関係を営んでいるのかをリアルに探る調査は少ない。中央大学教授で家族社会学者の山田昌弘氏は、2023年2月に夫婦の家庭生活における「パートナーの親密関係の変容に関する実証研究(以下、「親密性調査」)」を実施。山田氏の新著『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から、日本人の結婚生活の実態について、一部抜粋・再編集して紹介する。
パラサイト離婚社会パラサイトシングル離婚少子化朝日新聞出版の本
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パートナーがいなくてもいい 日本で進む「結婚の不要化」 結婚の理由は収入と世間体
パートナーがいなくてもいい 日本で進む「結婚の不要化」 結婚の理由は収入と世間体
「近代社会においては、生活の安定と親密性に関して、家族に代わり得るものはない」。そう話すのは、家族社会学者である山田昌弘氏だ。近代的結婚は、親密性と経済生活という二つの要素が一致していることを前提に組み立てられている。しかし、経済が不安定になり、個人化が進むなど、さまざまな理由でその近代的結婚は崩壊しつつある。結婚の必要性が薄まるなかで、日本は欧米と異なる「結婚不要社会」が形成されているという。山田氏の著書『結婚不要社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し紹介する。
朝日新聞出版の本結婚不要社会結婚離婚
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欧米で「不倫叩き」がないワケ 他人の「不倫」が気になるのは、愛情を追求していない結婚のせいか
欧米で「不倫叩き」がないワケ 他人の「不倫」が気になるのは、愛情を追求していない結婚のせいか
たびたび著名人の不倫がスクープされ、世間がにぎわう日本。しかし、欧米で不倫が糾弾されることは少ないという。その背景にある結婚に対する認識の違いを、家族社会学者である山田昌弘氏の著書『結婚不要社会』(朝日新書)から一部を抜粋、再編集し紹介する。
朝日新聞出版の本結婚不要社会結婚
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更年期をチャンスに

更年期をチャンスに

女性は、月経や妊娠出産の不調、婦人系がん、不妊治療、更年期など特有の健康課題を抱えています。仕事のパフォーマンスが落ちてしまい、休職や離職を選ぶ人も少なくありません。その経済損失は年間3.4兆円ともいわれます。10月7日号のAERAでは、女性ホルモンに左右されない人生を送るには、本人や周囲はどうしたらいいのかを考えました。男性もぜひ読んでいただきたい特集です!

更年期がつらい
学校現場の大問題

学校現場の大問題

クレーム対応や夜間見回りなど、雑務で疲弊する先生たち。休職や早期退職も増え、現場は常に綱渡り状態です。一方、PTAは過渡期にあり、従来型の活動を行う”保守派”と改革を推進する”改革派”がぶつかることもあるようです。現場での新たな取り組みを取材しました。AERAとAERA dot.の合同企画。AERAでは9月24日発売号(9月30日号)で特集します。

学校の大問題
働く価値観格差

働く価値観格差

職場にはびこる世代間ギャップ。上司世代からすると、なんでもハラスメントになる時代、若手は職場の飲み会なんていやだろうし……と、若者と距離を取りがちですが、実は若手たちは「もっと上司や先輩とコミュニケーションを取りたい」と思っている(!) AERA9月23日号では、コミュニケーション不足が招く誤解の実態と、世代間ギャップを解消するための職場の工夫を取材。「置かれた場所で咲きなさい」という言葉に対する世代間の感じ方の違いも取り上げています。

職場の価値観格差
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