ビジネス

99％の社長が勘違いしている「あなたの会社の危険度」10のチェックリスト！ 株式会社武蔵野代表取締役社長。「大卒は2人だけ、それなりの人材しか集まらなかった落ちこぼれ集団」を15年連続増収の優良企業に育てる。「数字は人格」をモットーに、700社以上を指導。5社に1社が過去最高益、倒産企業ゼロとなっているほか、年間240回以上の講演・セミナーを開催。日本で初めて「日本経営品質賞」を2回受賞。『朝30分の掃除から儲かる会社に変わる』、『強い会社の教科書』、『【決定版】朝一番の掃除で、あなたの会社が儲かる！』、『1日36万円のかばん持ち』、『残業ゼロがすべてを解決する』などベスト＆ロングセラー多数。

12/11 ダイヤモンド・オンライン

「バーチャル・スラム」に陥る危険性も　ビッグデータを活用したスコアリングの世界 年収1千万円のある会社員の男性（40歳・東京都内在住）は924点、年収550万円のあるフリーライターの女性（36歳・都内在住）は672点。これは彼らの「信用力」と「可能性」の点数だ。

12/10

ぐっちー

ぐっちー「東芝の粉飾決算問題、アメリカなら経営者は即刻逮捕」 経済専門家のぐっちーさんが「AERA」で連載する「ここだけの話」をお届けします。モルガン・スタンレーなどを経て、現在は投資会社でM＆Aなどを手がけるぐっちーさんが、日々の経済ニュースを鋭く分析します。

ぐっちー

12/10

「電気が欲しければビットコイン1万円払え」　日常に潜む“家電ハッキング”の恐怖 誰もがスマホを持ち歩き、パソコンがなければ仕事がまったく進まないこの時代、サイバー犯罪に巻き込まれる可能性はゼロではない。そこで女性記者がハッカーに狙われない生活に挑戦するため、「ハッキングフリー24時間」と題して丸1日アナログ生活に挑戦した。

12/9

ネットに勝手に防犯カメラの映像が…　セキュリティーの緩さでハッカーの餌食に？ 女性記者がハッカーに狙われない生活に挑戦するため、「ハッキングフリー24時間」と題して丸1日アナログ生活に挑戦した。今どきサイバー攻撃は、一般家庭のIoT機器などを乗っ取り、世界中の何万という電子機器を子分にしておこなわれるものが多い。セキュリティーの緩い防犯カメラの映像が勝手に公開されているサイトでは、日本からの映像が1千本以上も掲載されているという。

12/9

デジタル時代で変化した企業と顧客の関係　『マーケティング4.0』監訳者が解説 「マーケティング3.0」理論の発表から7年、最新理論を解説したコトラー教授の著書『マーケティング4.0』が発売された。すでに23の言語で翻訳・出版され、日本語版は1万5千部に達した。同書を監訳した早稲田大学商学学術院の恩藏直人教授が語る。

12/8

世界はまるで「監視資本主義」　横田や三沢、沖縄には監視設備も 米NSAをご存じか。元職員スノーデン氏が内部告発した組織だ。便利はいいが、忘れてないか？　あの組織に「見られている」ことを。インターネットを通じてスノーデン氏にインタビューを敢行したジャーナリスト小笠原みどりが、諜報の闇を“告発”する。

12/8

東京五輪はハッカーの“自己顕示欲”刺激？　リオが狙われなかった意外な理由 倍々ゲームで急増中なのは我が国を狙うサイバー攻撃。「島国だから」は昔の話。世界のブラックハッカーの矛先はニッポンに向く。厳しい試練となる可能性があるのが2020年、東京五輪・パラリンピックだ。

12/8

野村昌二

6割近くの企業が「監視している」と回答　あなたのパソコンも見られている 街や店舗に防犯カメラがあふれ、スマホにはGPS機能。2013年には、警察が捜査対象者の車に令状なしでGPSを装着、監視するという事件も起こった。防犯のためとはいえ、日本は“監視”社会になりつつある。

12/8

津田大介

津田大介「責任逃れができなくなった『まとめサイト』」 津田大介（つだ・だいすけ）／1973年生まれ。ジャーナリスト／メディア・アクティビスト。ウェブ上の政治メディア「ポリタス」編集長。ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られる。主な著書に『ウェブで政治を動かす！』（朝日新書） 「まとめサイト」の新たな司法判断について解説（※写真はイメージ） 　ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られるジャーナリストでメディア・アクティビストの津田大介氏。「まとめサイト」の新たな司法判断について解説する。

津田大介

12/8 週刊朝日

郷原元東京地検特捜検事が指摘する続出する企業のデータ改ざん問題の本当の”戦犯” 大手素材メーカーで製品の品質データの改ざんが相次いでいる。神戸製鋼所から始まり、非鉄大手の三菱マテリアル、繊維大手の東レと続いた。東レは経団連の榊原定征会長の出身企業でもあり、「日本のものづくりへの信頼」を揺るがしかねない問題となっている。

12/8 週刊朝日

「マーケティング4.0」を読み解く　顧客がブランドの伝道者になる時代 スマホやSNSなどのデジタル技術が普及し、消費者の行動が変わった。どんな企業が成功を収めたのか。第一人者のコトラー教授が最新理論を語った。

12/7

市民4人にカメラ1台、監視先進都市ロンドンからレポート 市民1人当たりの防犯・監視カメラの数が先進国で最も多いと言われる英国。公共交通機関や警察など公的な組織が運用するものが10万台、店舗やオフィスビル、個人の住宅など私的に設置されているものは600万台にのぼると推測されている。人口860万の首都ロンドンには、そのおよそ3分の1が集中しているという。大まかな計算だが、市民4人にカメラ1台だ。

12/7

米国からサイバー攻撃があったら…日本は“丸裸の赤子”同然？ 個人や企業はもちろん、国にとっても大きな脅威となりうるサイバー攻撃。しかしそのための情報武装に関して、日本は場合によっては“丸裸の赤子”同然とも言える状態だ。

12/7

野村昌二

顔認証システム「気持ち悪い」　防犯の最新技術に不安を覚える人々 監視カメラや顔認証システムなど、防犯のための技術が進化している。安全のための技術ではあるが、監視されることに不安を覚える人も少なくないようだ。

12/7

ポーラ炎上でわかった“チャイナリスク” また日本企業が“チャイナリスク”で揺れた。化粧品大手のポーラと委託販売契約を結んでいた販売店が、「中国の方出入り禁止」という貼り紙を入り口に貼った。

中国

12/7 週刊朝日

世界最強神話崩落？　社員の不満渦巻く日産、自前主義を捨てたホンダ 日本の自動車業界の危機が迫っている。トヨタはEV化に出遅れ、戦略的に動く中国の猛追を危惧しているが、日産、ホンダも問題を抱えている。ジャーナリストの井上久男氏が、その実態に迫る。

12/7 週刊朝日

進む世界のEVシフト「トヨタが中国メーカーに追い抜かれる日」 自動車産業が100年ぶりの変革期を迎えている。電気自動車（EV）や自動運転の開発競争が世界的に激化し、中国企業は巨大市場を背に急成長中だ。世界を席巻した日本の自動車産業は、変革に対応できなければ、液晶・半導体産業と同様に世界の主役の座を奪われかねない。ジャーナリストの井上久男氏がその窮状をリポートする。

12/7 週刊朝日