曽根牧子
施設経営者のなかには、「本音は何回か採卵してから『卒業』（＝陽性判定が出た後、産科へ転院すること）してもらいたい」と言う医師や、「患者の気持ちを傷つけると評判が落ちるから、できることなら初診時に厳しい数字（妊娠率）を見せたくない」と考える医師もいるという。
このように、患者は「治療をやめるべき」とはっきりアドバイスされることがないのが現状だ。
結果、経済的な限界が治療を断念する理由となるケースも多かった。不妊治療に保険が適用されて安価で受けられるようになると、延々とやめられなくなることを不安視する声もある。
患者の決断をサポートするのは、医師の役目ではないのだろうか。不妊治療の「やめどき」について、小柳医師はこう話す。
「率直に説明しても、治療の終結を決断できる患者さんばかりではありませんが、医学的には、体外受精で良好な胚が育たなくなればやめどきと言えます」
現実的な妊娠率をみてみると、小柳医師の勤めるクリニックでは、38歳以下の体外受精では85％の患者が妊娠・出産に至っているのに対して、40代ではその割合は20％未満まで下がってしまう。また、40代で陽性判定がでてクリニックを「卒業」できた患者のうち、9割近くが「3回までの採卵」で妊娠に至っていた。
「このことから、38歳から40歳にかけてのわずか2、3年が、運命の分かれ道で、これを超えないうちに治療を始めることが重要です。また、40代では『採卵3回』がやめどきの目安と言えると思います」（小柳医師）
また、保険適用について、小柳医師は、「医学的な可能性に基づいて不妊治療の枠組みをつくることは、妊娠につながる治療を促す一定の効果がある」としたうえで、「欧米のように年齢と回数に制限を設けるべき」と主張する。
フランスでは体外受精への保険適用は「42歳以下4回まで」、ドイツでは「40歳以下3回まで」と、年齢や回数が制限されている。
小島よしお
しいたけ.
ジェーン・スー
