死亡年齢の高齢化、葬式・墓の簡素化、家族関係の希薄化……、社会の変化とともに、死を取り巻く環境も大きく変化してきました。「○○家の墓」のように、子々孫々で同じ墓石の下に遺骨を安置するようになったのは、火葬が普及してからのことです。
この30年間、死生学の研究をしてきたシニア生活文化研究所代表理事の小谷みどりさんが、現代社会の「死」の捉え方を浮き彫りにする新刊、朝日選書『〈ひとり死〉時代の死生観』（朝日新聞出版）を発刊しました。同書から「お墓の変化」を抜粋してお届けします。
【グラフ】50年前には5人に1人は土葬されていた 火葬率の変遷
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引き取り手のない「無縁遺骨」は全国で6万柱以上
人が亡くなれば、先祖代々のお墓に納骨する――。これが当たり前の光景でなくなりつつある。総務省が2023年に発表した調査によれば、市町村が保管している引き取り手のない「無縁遺骨」は全国で6万柱以上あるという。
そもそも日本では、葬送や死者祭祀は家族や子孫が担うべきだと考えられてきた。例えばお墓は、「慣習に従って祖先の祭祀を主宰すべき者が継承する」と、民法で規定されている。慣習に従って祖先の祭祀を主宰すべき者とは誰か、までは法律には明記されていないが、多くの人は、長男がお墓を継承すると思い込んでいる。
「次男や三男は新しくお墓を建てなければならない」、「結婚した娘は一緒のお墓に入れない」などと思っている人も少なくない。しかし公営墓地や民間霊園では、一緒のお墓に入れる人の範囲は、「6親等内の親族、配偶者、3親等内の姻族」とされているのが一般的だ。
そもそも「○○家の墓」のように、子々孫々で同じ墓石の下に遺骨を安置するようになったのは、火葬が普及してからのことだ。厚生労働省「衛生行政報告例」によれば、今でこそ火葬率は99・9％を超えているが、1970年には79・2％だったので、50年前には5人に1人は土葬されていたことになる。
子々孫々が同じお墓に入り、それを代々継承するシステムは火葬になってから誕生したのに、お墓の話になると、国民の多くが戦前の「家督相続」を想起する。苗字の違う表札が2つかかっている二世帯住宅の住まい方をおかしいとは思わないのに、結婚して苗字が変わった娘は実家のお墓に入れないと思っている人がとても多いのは、とても興味深い。
