2018年は大阪北部地震、西日本豪雨、台風被害、北海道胆振東部地震などが相次ぎ、極寒や猛烈な暑さなども災害レベルの被害をもたらした。
住まいは本来、そうした災害から生命・財産を守ってくれるシェルターであるはずだが、選択を誤ると大地震で建物が倒壊し下敷きになるなど、住まいが凶器になりかねない。災害別に、住まい選びのポイントをみていこう。
●地震
まずは地震。揺れに強い地盤のマンションを選ぶことが第一歩だ。都道府県単位で「揺れやすさマップ」が公開されているので、揺れやすいことを示す赤い場所ではなく、緑や青いところを選びたい。
最も安心できるキーワードが「直接基礎」だ。マンションは通常、地中にある強固な地層である「支持層」に届くよう多数の基礎杭を打って、その上に基礎を施工する「杭基礎」という方法で造る。だが地表近くまで強固な地盤が迫っていれば、杭なしで固い地盤の支持層に基礎を施工でき、安全性が高まる。これを「直接基礎」という。
東京・西新宿の超高層ビル街などがそう。全国各地にそうした場所があるので、施工時の資料を確認しておきたい。
その上で、何より重要なのが建物の構造だ。1981年に制定された現在の耐震基準（新耐震基準）以降に施工されたマンションならまず安心だが、それ以前の建物だと、耐震診断を行い、必要に応じて耐震強化されているかどうかを確認しておきたい。新耐震基準以前の施工で、診断も行われていない建物には手を出さないほうがいいだろう。
2000年前後から増えてきた制震構造や免震構造のマンションなら、揺れを大幅に吸収してくれるので安心感が高まる。
防災倉庫などの備えがあるか、居室に関しても大地震時に避難できるように耐震ドアになっているか、備え付けの食器棚や流し台に食器などが飛び出さない耐震ラッチが付いているかどうかなども重要だ。特に玄関ドアは共用部分で、自分だけではどうにもできないので注意しておきたい。
