「性被害者のトラウマ軽視は違う。組織を去るべきは性暴力の加害者」 自身の経験踏まえ語る 性被害に遭ったことを自身が認識すること、周囲に相談することは大きなハードルがある。また組織内で起こった場合の問題点を性被害の当事者であるフォトジャーナリストの安田菜津紀さんが語りました。AERA 2025年6月2日号より。 女性特集⑩woman 5/29
大谷百合絵 “性暴力サバイバー”として実名公表 フォトジャーナリスト・安田菜津紀さん「いつか顔と名前を出さなければ」の想い 学生時代のボランティア先で性被害に遭ったことを実名公表したフォトジャーナリストの安田菜津紀さん。長く苦しんできたトラウマや自身の被害を認識できなかった背景や実名公表の経緯について語りました。AERA 2025年6月2日号より。 女性特集⑩woman 5/29
野村昌二 性被害をなくすために経営層やリーダーが理解すべき「3つのポイントと4つの対策」 セクハラ被害に対して多くの企業では適切な対応を取る窓口がなく、加害者が問題を自覚していないなど改善すべき課題は大きい。性暴力被害当時者でつくる団体の代表は、経営層の意識改革が重要と提言する。AERA 2025年5月26日号より。 女性特集⑩woman 5/22
野村昌二 セクハラ被害によって絶たれたキャリア、心身の影響 被害者が救済される制度や法整備が急務 様々なハラスメントの中でもセクハラは、被害に遭った人が誰にも打ち明けられず傷を抱え込む傾向がある。職場でこうした被害が起こらないために企業に必要な環境と意識改革とは。AERA 2025年5月26日号より。 女性特集⑩woman 5/22
井上有紀子 地方の小さな企業は加害者と物理的な距離を取れないケースも 深刻化する被害の実態 地方で働く人のセクハラ相談では、何年も悩んでいる人や事例数が多い傾向にある。地方に限らず、プライベートな会話が多い職場や小さな企業でセクハラが起きるかどうかの「分かれ道」とは。AERA 2025年5月19日号より。 女性特集⑩woman 5/15
井上有紀子 「それセクハラです」とは言いづらい地方の職場 “アットホーム”に潜む被害と苦悩 会社の雰囲気や働く人の性別や年齢によって飛び交う会話は様々だが、特に地方の職場では、アットホームな環境ゆえにセクハラ発言や行動が見過ごされる傾向にあるようだ。AERA 2025年5月19日号より。 女性特集⑩woman 5/15
山本奈朱香 政治部は圧倒的に男性記者が多く、政治家も男性ばかり だからハラスメントが蔓延する 男性中心のマスメディア業界で、女性記者やアナウンサーがセクハラの被害に遭わないために変わるべきことは何か。フジテレビの一連の問題を例に専門家の見解を聞いた。AERA 2025年5月5日-5月12日合併号より。 女性特集⑩woman 5/7
山本奈朱香 「送ってあげて」と取材相手とタクシーに乗せられた 女性記者・アナウンサーが置かれる環境の特殊性 職場でのセクハラや性被害が報じられ、許されないことである認識は急速に広がっている。一方で報道する側のマスメディアでは、長く続く男性中心の環境で働く女性が日常的にセクハラの被害に遭っていた。AERA 2025年5月5日-5月12日合併号より。 女性特集⑩woman 5/7
セクハラには同じ男性からの指摘が非常に効く 周りが許さない風土を作ることが大切 ハラスメントに対する意識は社会的に向上しているものの、まだまだ意識の低い個人や組織も存在する。セクハラ被害にあった当事者やその場に居合わせた人が取るべき行動について、ジャーナリスト・白河桃子の見解とは。AERA 2025年4月28日号より。 女性特集⑩woman 4/24
小野ヒデコ 30年経っても忘れられない「胸が小さいね」 “本人が笑っているから大丈夫”では決してない 職場でセクハラを受けた人のうち、半数以上がそのあと何も行動を起こしていないという調査結果がある。その場では軽く受け流し、誰にも相談せず嫌な記憶は早く忘れようとするが、時間が経ってもその傷は癒えることはない。AERA 2025年4月28日号より。 女性特集⑩woman 4/24
野村昌二 取り締まる仕組みなく法整備の遅れが泣き寝入りの原因 性的嫌がらせが経済損失にも 職場でのセクハラや性被害が報道されると、企業の組織風土やガバナンスの問題が指摘される。しかし日本には法的な取り締まりやセクハラ行為を禁止する法律がなく、適切な対応を取る法整備不足との見方も。AERA 2025年4月21日号より。 女性特集⑩woman 4/17
野村昌二 女性の10人に1人がセクハラ被害者 職場での上下関係が大きく不利益な取扱いを受けることも セクハラや性被害の問題が様々な業界で起きている。被害者が辛い記憶を口外できず、意を決して話した場合でも相談窓口が適切な対応を取らず「二次被害」となることも。AERA 2025年4月21日号より。 女性特集⑩woman 4/17
