従業員の脳波データ収集で仕事効率化も　「ブレインテック」の現状と課題

「脳の見える化」を図るテクノロジーを利用して時間管理や仕事の効率化、脳の活性化につなげていく──。そんな未来がすぐそこまで来ている。脳科学とITを組み合わせた「ブレインテック」をめぐる現状と課題を探った。AERA 2019年11月11日号に掲載された記事を紹介する。

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　東京都渋谷区にある東急不動産の本社ビル9階オフィス。目に飛び込んできたのは天井付近まで届くオリーブの老木だ。樹齢400年。職場のシンボルツリーだという。机、壁、天井、窓際。約1700平方メートルある仕切りのないオープンオフィスの随所に約250種類の植物が配置されている。

　同社はオフィス空間に緑を取り込むプロジェクトを2015年にスタート。緑が及ぼす効果の科学的裏付けを図る取り組みの一環として、今年5月に東京都港区の前オフィスで実施したのが、「感性アナライザー」という簡易脳波測定キットを用いた調査だ。

　従業員30人が脳波測定器を装着。デスクに緑を配した職場と、緑のない職場でタイピングなどのタスクを行ったところ、緑が置かれたデスクのほうが快適度や集中度、興味度、ワクワク度が上がり、ストレス度が下がることを確認した。タイピングの総数、正打数も緑があるほうが多かったという。

　同社はこの結果を受け、8月に移転した新オフィスに大胆な緑化を導入するに至ったのだ。

　脳のメカニズムの解明が進むにつれ、近年注目が集まっているのが、脳の情報を読み取ったり、脳に変化を与えたりする「ブレインテック」（ニューロテクノロジー）だ。

　脳の研究で従来使われていたfMRI（機能的核磁気共鳴画像法）といった脳活動計測装置は大型で高価なため、医療や研究機関の利用に限定されていた。それがここ数年、センサーの小型化や信号処理の発達・普及で、簡易ウェアラブル脳波計などの開発が相次ぎ、個人ユーザー向けの商品が数万円で入手できるようになったのだ。

　脳科学は産業や軍事分野への応用が期待されるため、世界各国が国家戦略として巨額予算を投じ、研究開発にしのぎを削る。国内でも、「革新脳」と呼ばれる国家プロジェクトや、脳情報通信融合研究センターの発足など先端技術の基礎研究や開発が進む。民間投資も過熱しており、英国王立協会は今年9月のレポートで、ブレインテックの市場規模は22年に133億ドル（約1.5兆円）に上る、と予測している。

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渡辺豪

ニュース週刊誌『AERA』記者。毎日新聞、沖縄タイムス記者を経てフリー。著書に『「アメとムチ」の構図~普天間移設の内幕~』(第14回平和・協同ジャーナリスト基金奨励賞)、『波よ鎮まれ~尖閣への視座~』(第13回石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞)など。毎日新聞で「沖縄論壇時評」を連載中(2017年～)。沖縄論考サイトOKIRON/オキロンのコア・エディター。沖縄以外のことも幅広く取材・執筆します。

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