熊澤志保
もし自分や家族ががんと診断されたら、どうしたらいいか悩む人は多いだろう。では医師は、自分ががんになったら、どうするのか。AERAは、20代から60代までのがんの診療経験のある現役医師553人にアンケートをした。余命宣告や民間療法などについて、医師の本音を聞いた。
一喜一憂してしまいがちな「余命」についても、医師の見方は冷静だ。余命は平均値に過ぎず、「7カ月の余命」には数週間も1年以上のケースも含まれるという。そのうえで、85％が「余命宣告を受けたい」と回答した。
時に患者や家族が頼り、悪徳商法も問題になる民間療法。「どう考えるか」という質問には、厳しい声が目立つ。
否定的な医師らが口をそろえるのは、民間療法に「エビデンス（臨床結果などの科学的根拠）がない」という点だ。医師は臨床例で対処するトレーニングを積んでいる。「治療効果があるなら、標準治療や保険に組み込まれるはず」というのだ。
「うそっぱち」（内科・40代・女性）、「人の弱みにつけ込むインチキ商法」（内科・40代・男性）、「百害あって一利なし」（内科・50代・男性）という辛辣（しんらつ）な表現も並ぶ。背景に、患者が不利益を被った経験がある。
「病院での治療より民間療法を崇拝し、治療の妨げになった」（内科・40代・男性）、「悪徳民間療法にだまされて不幸な転帰になった患者を見てきた」（内科・60代・男性）などと訴える医師は少なくない。
一方、「有効」と答えたのはわずか2％。「場合によっては有効」と回答した人は29％で、その大半が「プラセボ効果」「患者が死を迎えるとき後悔せず、やるだけのことはやったと思えるなら」「イワシの頭も信心から」などといった、心理面での効果に言及したものだ。
東邦大学医療センター緩和ケアセンター長の大津秀一医師は言う。
「患者も家族も、わらをもすがる思いなので、頭ごなしに否定するのは逆効果の場合もある。『望むならどうぞご自由に』という医師もいますが、僕は『お勧めしない』ときちんと伝えるほうです。特に、お金が異常にかかる場合はよくありません」
ラリー遠田
鈴木おさむ
廣津留すみれ
