一方で、近年は法政大が大学改革を進め、急速に人気を回復。中央大も2019年度から新学部を開設するなど改革に取り組み、「進学レーダー」は「SMART＋CH」（スマートチャンネル）というグループ分けも試みる。Cは中央大、Hは法政大だ。

　大学通信常務の安田賢治さんは国際基督教大（略称ICU）を加えて、「ISMART」（アイスマート）を提案する。同大は上智大に並ぶ偏差値でありながら、独特の入試科目や小規模大学という理由で、こうしたグループ分けに入る機会がなかった。

　前出の石原さんは「今後10年で偏差値による大学選びは終わる」と見る。AO・推薦入試の増加や20年度入試から始まる「大学入学共通テスト」の実施などから、将来の夢や学びたいことと、大学が求める人物像や教育環境とを重ね合わせ、大学を選ぶようになるからだ。

　石原さんが最も推すのが、入試改革を進める、上智大、青山学院大、早稲田大の3大学の頭文字をとった「JAW」（ジョウ）だ。上智大は国際教養学部を除く全学部で21年度入試から、大学入学共通テストの結果に加え、各学部などで独自試験を実施することを発表した。同様に、青山学院大では経済学部を除く全学部、早稲田大では政治経済学部と国際教養学部で同年度入試から大学入学共通テストの活用を決めている。

「いま求められているのは、知識の詰め込みではなく、知識を活用し、協働して課題に取り組める人材。そうした人材を入試時点から評価する意識が強い大学と言える」（石原さん）

　一般入試の志願者数が10万人を超える早稲田大、法政大、明治大、日本大、東洋大、近畿大による「早法明日東近」は、勢いのある大学とも言え、「厳しい経営環境の中で安定して成果を出し続けてきた」（同）。

　このほか、元気のある大学として「明法東近中」や地方の有力私立大「東西南北広」のグループ分けも挙げる。（庄村敦子、本誌・吉崎洋夫）

※週刊朝日 　2019年1月4‐11日合併号より抜粋