「センサーライト」「のぞき見防止金具」などの市販防犯グッズの利用も効果的（撮影／加藤夏子）

　この春、進学や就職で地方から上京し、初めて一人暮らしをするようになった若い女性たちは、大都会での新生活に夢と希望をふくらませていることだろう。だが、大都会での一人暮らしは２４時間３６５日、犯罪の危険と隣り合わせともいえる。どれだけ用心しても、用心しすぎということはないのである。

　女性の一人暮らしに配慮した賃貸マンションの防犯設備には、どのようなものがあるのか。最新の不動産情報を提供する「ＳＵＵＭＯ（スーモ）」副編集長の千葉由里氏が語る。

「近年はセキュリティー意識の高まりから、オートロック、防犯カメラ、録画機能付き・テレビモニター付きインターホン、ピッキングしにくいディンプルキーなどを標準装備している物件も増えています。建物の正面玄関だけでなく、内部にもう一つオートロックの扉を装備したダブルオートロックの賃貸マンションもありますね」

　千葉氏が一例として挙げるのは、大和ハウス工業が賃貸住宅「Ｄ－ｒｏｏｍ」で展開する、女性のための防犯配慮型賃貸住宅だ。ホームセキュリティーシステムを標準搭載しており、部屋でセンサーが異常を感知したり、非常ボタンを押すと、警備員が駆けつける仕組みとなっている。

　同社は、エントランスで緊急時に不審者などから身を守る警備対応機能付きセーフティールームも賃貸住宅向けに発売している。通常時は花粉や塵を吹き飛ばすエアシャワールームだが、非常用ボタンを押すと電気錠が作動してドアがロックされ、警備会社に通報され、不審者の侵入を防ぐ。映画「パニック・ルーム」に登場するような緊急避難用スペースは、帰宅時に身の危険を感じたら逃げ込める場所となり、ストーカー対策としても話題を集めている。

　以上のように、セキュリティーを強化する賃貸物件が増えているのは心強い。だが、親としてもう一つ気になるのは家賃の額だろう。

「前述のような防犯設備が充実している賃貸マンションの場合、東京２３区など利便性の高い立地だと、ワンルームや１Ｋでも１カ月９万～１０万円台が目安です」

　すでに住んでいる賃貸マンション・アパートに防犯設備がなくても、「市販の防犯グッズで安全性を高めることもできます」と千葉氏は指摘する。貸主の許可が必要な場合や、頼めば貸主が準備してくれることもあるので、設置前に管理会社や大家に相談してみよう。

※週刊朝日 　2014年5月2日号

トップにもどる週刊朝日記事一覧