ビジネス

池田正史

新型iPhone登場で本格化する5Gシフト「80兆円」市場で勝つ会社ベスト20【AI予測】 米アップルが10月14日に発表した新型iPhone（アイフォーン）は、次世代通信「5G」に初めて対応するものだ。NTTドコモやKDDI、ソフトバンクは同16日から予約を受け付け、23日から順次販売を始める。国内のスマホで圧倒的なシェアを持つiPhoneで5Gの対応機種が出たことで、日本でも“5Gシフト”が本格化しそうだ。

10/15 週刊朝日

ディープフェイク問題の今後　パロディや風刺、二次創作への影響は？ 人工知能（AI）を使って、アダルトビデオ（AV）出演者の顔を女性芸能人の顔にすり替えた動画「ディープフェイクポルノ」を作成し、インターネット上に公開したなどとして、警視庁と千葉県警は10月2日、大学生とシステムエンジニアの男性2人を名誉毀損と著作権法違反の疑いで逮捕した。同庁によると、容疑者らはネット上で入手できるフリーソフトを使って動画を制作し、自身が運営する有料サイトで約400本の偽動画を公開。約80万円の利益をあげていた。

AIディープフェイク著作権

10/15

池田正史

ALSOKが躍進！コロナ禍で拡大する「無人店舗」業績が上がるトップ20【AI予測】　 「いらっしゃいませ」「お買い上げありがとうございました」。こうした店員とのやり取りが近い将来、店先から消えるかもしれない。店員がいなくてもお金のやり取りや商品の管理ができる「無人店舗」の普及が間近になっているからだ。

10/14 週刊朝日

中島晶子

金融機関ごとに大差。iDeCoの手数料、安いのはどこだ  自分で年金を積み立てるiDeCo（イデコ＝個人型確定拠出年金）の加入者が増え続けている。2018年3月時点で85万3723人だったのが、2020年7月現在で165万8186人（国民年金基金連合会）になった。

AERAマネー

10/14

西野一輝

在宅ワークですぐダラダラ……厄介な先延ばし癖を一発で解決する魔法の言葉とは？ 「面倒くさい」「もういいや」……やる気を下げるマインドは誰の心の中にも存在している。やる気が大きく下がったとき、どうやったら再び情熱を取り戻すことができるのだろうか？　経営・組織戦略コンサルタントの西野一輝氏は、2000人以上の経営者・著名人のインタビューを通し、やる気を高い人にはある行動・思考の法則があったという。モチベーションを高めるための方法論をまとめた初の著書『モチベーション下げマンとの戦い方』（朝日新聞出版）から一部を抜粋・再構成して紹介する。

モチベーション下げマンとの戦い方西野一輝

10/14

ジム・ロジャーズ

投資家・ジム・ロジャーズの警告「聡明な人は金を買わない、私のような田舎者が売る」 世界はこれまでに経験したことのない経済危機を迎える──。世界三大投資家の一人であるジム・ロジャーズはそう予言する。新型コロナウイルスの影響で世界は大きく変わり、“お金”についての常識も一変している。そのロジャーズ氏は今、金（ゴールド）に注目しているという。ロジャーズ氏の新刊『ジム・ロジャーズ お金の新常識 コロナ恐慌を生き抜く』（朝日新聞出版）から一部を抜粋してお届けする。

ジム・ロジャーズ

10/13 週刊朝日

吉崎洋夫

厚切りジェイソンが日本のデジタル化の遅れにWhy？「労働者の立場が強すぎて成長しない」 「デジタル庁」の創設など、菅義偉政権が「目玉政策」として進めようとしているのが日本のデジタル化。コロナ禍の中で行政手続きの遅れが指摘されるなど、現状では世界のトップクラスから立ち遅れてしまっている印象があるが、海外出身者の目にはどう映るのか。クラウドシステムの導入・開発を行うベンチャー企業テラスカイ（東京都中央区）で部長を務めるお笑い芸人の厚切りジェイソンさんに、日本のデジタル化について聞いた。

10/13 週刊朝日

竹増貞信

ローソン社長・竹増貞信「からあげクンが宇宙食に！ フリーズドライ製法で旨みをぎゅっと詰め込みました」 「コンビニ百里の道をゆく」は、51歳のローソン社長、竹増貞信さんの連載です。経営者のあり方やコンビニの今後について模索する日々をつづります。

竹増貞信

10/12

菅政権も継承する「異次元の金融緩和」　実はやめたくてもやめられない？ 「安倍路線」を継承するとして誕生した菅義偉内閣。金融緩和、財政出動、成長戦略を柱とするアベノミクスについても「継承し、さらなる改革を進める」との考えを示す。

朝日新聞出版の本読書

10/12

今年もギネス世界記録を保持！　千葉県で漁獲された2300kgの「世界一重い硬骨魚」とは？ 私は来年以降の収入のあてがない求職活動中のマンボウ研究者である。マンボウ研究をもっと発展させていきたいが、減りゆく貯金に精神が病まないかと今から怯えている。本記事の執筆も続けていきたいので、是非、応援・ご支援よろしくお願い申し上げる！

マンボウ

10/10

中島晶子

noteの女王・岸田奈美が理想とする「お金の使い道」とは クリエイターのためのメディアプラットフォーム「note」で“女王”といっても過言ではないほどの人気を誇る岸田奈美さんが、AERA増刊『AERA Money 今さら聞けない投資信託の基本』のインタビューに応じた。

AERAマネー

10/10

【現代の肖像】パナソニック代表取締役専務執行役員・樋口泰行　古巣の老舗企業に変革の風吹かす 新卒で入社した会社に25年ぶりに戻った。創業103年目の名門企業の改革に挑む（撮影/門間新弥）

10/8

中島晶子

1位は三菱のあの投信！ 米国株式ファンド人気ランキング 新型コロナウイルスの流行以降、投資信託を買う人が激増している。特に人気なのは、米国のアマゾン、アップル、グーグル（アルファベット）などの株式が多く組み入れられた「米国株式ファンド」だ。 　AERA増刊『AERA Money 今さら聞けない投資信託の基本』では、5000本以上も販売されている投資信託の中から「米国の株式のみ」に投資するものを調査し、売れている順にランキングした。 　一般の人が検索できる証券会社や投信評価会社の投信情報には「米国の株式だけに投資するファンド」という分類がないため、貴重なデータといえるだろう。 　ダントツの1位は三菱UFJ国際投信の「eMAXIS Slim米国株式（S＆P500）」。2位以降に「SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド」「楽天・全米株式インデックス・ファンド」が続く。 　いずれも信託報酬（投資信託のコスト）が0.1％以下と激安な点も評価できる。 　そもそも今後の米国株市場はどう動いていくのだろうか。マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎さんに聞くと、米国株について強気だという。 　その根拠として、企業業績のV字回復見通しと、FRB（連邦準備制度理事会）による金融市場への限りない流動性の提供を挙げた。 　米国政府はコロナ対策として経済を一時的に止める一方、迅速な経済対策とFRBによる大量の資金供給を実施した。この結果、企業業績は44％もの大幅減益となった4～6月期で底をつけた。2021年は1～3月期に13％増益、4～6月期に64％増益と急回復が見込まれている。 「今後の強気相場を引っ張っていくのは、引き続きGAFA＋M（グーグル＝アルファベット、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム＋マイクロソフト）でしょう。これらグローバルIT企業と経済回復の恩恵を受ける銘柄の両輪での投資を考えてもいいかもしれません」（岡元さん） （構成／大場宏明、新藤良太、編集部・中島晶子、伊藤忍） ※アエラ増刊『AERA Money　今さら聞けない投資信託の基本』の記事に加筆・再構成

AERAマネー

10/7

株で2億円を稼いだ現役サラリーマンの教え「典型的な失敗パターン」 大卒入社3年目のこと。貯金100万円を元手に、40歳をちょっと過ぎるまでに株式投資で生涯賃金2億円を稼ぐことを決意した。

10/5 ダイヤモンド・オンライン

竹増貞信

ローソン社長・竹増貞信「菅新政権が発足　デジタル庁や規制緩和への期待」 「コンビニ百里の道をゆく」は、51歳のローソン社長、竹増貞信さんの連載です。経営者のあり方やコンビニの今後について模索する日々をつづります。

竹増貞信

10/5

NTTがドコモを完全子会社化する本当の理由　政府と「二人三脚化」で米中の巨人に対抗へ 菅首相の「料金の値下げ要求」をきっかけに、NTTがドコモを完全子会社化することが決まった。通信業界からは、この動きを悔しがる声も上がっている。AERA 2020年10月12日号では、再編を迫られる通信業界を取材した。

10/5

首相ゴリ押し「菅製値下げ」が愚策と言えるこれだけの理由　「端末代より通信代」固執の大罪 NTTがドコモを完全子会社化する。菅首相の「料金の値下げ要求」が引き金だ。長年の肝いり政策だが、ここまで失敗続き。暗黒の未来さえ招きかねない。AERA 2020年10月12日号では、これまでの携帯電話市場をめぐる菅氏の政策を振り返った。

10/5

中島晶子

投資信託を売るときの失敗を防ぐ3つの掟とは？ つみたて投資をまだはじめていない人は、「もう少し下がってから」といったことを「はじめない言い訳」にする。だが、安くなった＝相場全体が素人にもわかるほど下がっているときに投資をはじめられる人は、あまりいない。

AERAマネー

10/4