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競合なら“ネットのあみだくじ”  独立リーグ「合同ドラフト会議」は異例の連続【喜瀬雅則】

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四国IL、BCLの両リーグが初めて合同で開催したトライアウト=2018年11月11日、レクザムボールパーク丸亀(写真:1)(撮影・喜瀬雅則)

四国IL、BCLの両リーグが初めて合同で開催したトライアウト=2018年11月11日、レクザムボールパーク丸亀(写真:1)(撮影・喜瀬雅則)

四国IL、BCLの両リーグが初めて合同で開催したトライアウト=2018年11月11日、レクザムボールパーク丸亀(写真:2)(撮影・喜瀬雅則)

四国IL、BCLの両リーグが初めて合同で開催したトライアウト=2018年11月11日、レクザムボールパーク丸亀(写真:2)(撮影・喜瀬雅則)

 これぞ「大同団結」だ。

「四国アイランドリーグplus」(以下四国IL)と「ルートインBCリーグ」(以下BCL)の、プロ野球界における、2つの独立リーグ。球団数も、それぞれの本拠がある地域も全く違う。ビジネス界でいえば、同業他社の関係にあたるだろう。仕事上のライバルであるのは間違いないが、その一方で、共存共栄を図っていくべき側面も大いにある。

 しかし例えば、自動車業界で、トヨタ自動車と日産自動車が、一緒になって入社試験を行い、そこから合格者を分け合うようなことを、果たしてするだろうか。両リーグの「合同トライアウト」とは、そういった意味合いを含む、異例の行動ともいえた。

 四国ILとBCLは、11月10、11日の2日間にまず香川・丸亀市で、続いて同17日に東京・ジャイアンツ球場で、翌18日にロッテ浦和球場で、合同のトライアウトを行った。そこでの合格者を対象に、同22日には両リーグの計15球団による「合同ドラフト会議」も行われる。

 四国ILは2005年、BCLは2007年に発足して以来、初となる“共通入団テスト”。そのリーグの壁を超えた試みの狙いを、日本独立リーグ野球機構の事務局長も務める四国IL・坂口裕昭理事長は「一言で言えば合理化」とはっきりと語る。

 そこには、地方が直面する「人口減少」という切実な問題が見え隠れしている。

 四国ILが本拠を置く四国4県、BCLが本拠を置く北信越、北関東など11県の人口減少の流れは、都市部に比べると顕著だ。国立社会保障・人口問題研究所が、2018年3月30日に発表した、2045年の「都道府県別将来推計人口」によると、2015年からの30年間で、四国4県は102万2千人、BCLが本拠を持つ11県でも472万3千人の人口減が予測されている。

 2015年時点で香川県の人口が97万6千人だから、30年の間に、四国4県のうちの1県が、丸ごと消滅する計算になる。同様に、新潟、富山、石川の2015年人口の合計が約452万人だから、CBLの本拠11県における30年間の人口減少は、その3県分という計算になる。もちろん机上でのシミュレーションに過ぎないが、驚くべきデータともいえるだろう。

 しかも、2015年の人口を「100」とした場合、2045年の推計人口の指数は全国平均で「83.7」。四国IL、BCLの計15球団の本拠で、この数字を上回っている県は2県しかない。ちなみに、東京は同じ30年の間に47都道府県の中で、唯一人口増が見込まれている。



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