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定年後の働き方、年金減額されても会社員が正解? プロの答えは…

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城川佳子dot.#シニア
「最適賃金」にすれば手取り額の減少を抑えられる

「最適賃金」にすれば手取り額の減少を抑えられる

 定年後も厚生年金に加入しながら働くと、年金の減額に加え、現役時代と同様に厚生年金保険料が給与から天引きされるため、手取り額は減ります。それでも、厚生年金に加入して働き続けるメリットはたくさんあります。
 
 まず、在職中に納めた厚生年金の保険料と加入月数分が退職後の年金にプラスされ、将来の年金受給額が増えます。また、厚生年金に加入していれば、会社が健康保険料の半額を負担してくれます。
 
 たとえ再雇用や再就職で給与が大幅にダウンしても、賃金の設計次第では、実際の手取り額はさほど目減りせずに済むケースもあります。

 公的給付や年金、社会保険料、税額などを総合的に計算し、給与を低く抑えながら手取り額が高くなるよう設計された「最適賃金」にすれば、収入の減少を最小限に抑えられます。

 当面の収入を確保しつつ、将来の年金増などのメリットも享受できるので、厚生年金に加入しながら働くのは、やはり得策でしょう。

■定年後の働き方のポイントのまとめ

1.厚生年金に加入して働くと当面の年金が減額されることも

2.雇用保険には再就職後の収入減をカバーする制度がある

3.「最適賃金」ならば実際の手取り額は確保できる

(取材・文/城川佳子)

※週刊朝日ムック「定年後のお金と住まい2018」から


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