2017年Jリーグにも「格差社会」の波…今季の成績がクラブの“将来”を左右する

　1993年に開幕し、今年で25シーズン目を迎えるJリーグ。新年も1月の半ばとなり、新シーズンに向けた各クラブの動きもおおよそ明らかになってきている。昨シーズンからの大きな変更はJ1が3年ぶりに1ステージ制に戻り、純粋な年間勝ち点で優勝が決まることだが、その変更を決定付けたのがイギリス動画配信大手「パフォーム」グループによる有料放映権の獲得だ。

【写真・アスリート美女図鑑】

　その放映権はなんと10年間で総額2100億円。これまで5年契約でJリーグの試合中継を担ってきた「スカパー！」の約4倍にあたる数字になる。もともと3年前にJ1を2ステージ制にしてプレーオフに当たるチャンピオンシップを導入したのは、レギュラーシーズンに加えて固定的な山場を作り、地上波での放送などを通して資金や注目度をアップさせる狙いがあった。

　そうした変更は一方で根強いサッカーファンや選手の不満を招いていたわけだが、パフォーム・グループの参入により少なくとも資金面の問題は一気に解決されることとなり、Jリーグのトップである村井満チェアマンも1ステージ制の復活に躊躇うことはなかった。

　J1、J2、J3のすべての試合がパフォーム・グループの手がける「DAZN（ダ・ゾーン）」という配信サービスにより生中継される今シーズン。放映権料の分配金の大幅アップによるチーム編成への影響が大きな関心事となる。分配金には「均等分配金」と「傾斜分配金」があり、前者はJ1が3億5000万円、J2が1億5000万円、J3が3000万円を均等に分配される。後者は30億9000万円を原資として、順位に応じて傾斜的に分配されることが確定している。

　優勝クラブはさらに優勝賞金を得られるため、2017シーズンのJ1王者は均等分配金3億5000万円、傾斜分配金15億円、優勝賞金3億円を合わせて21億5000万円を得ることになる。これは昨シーズンの4倍以上の額で、優勝クラブには潤沢な資金をもたらすことになる。リーグ全体でクラブの資金力が底上げされるため、外国人選手を含めた戦力の補強費が潤沢になることは歓迎するべきことだ。