「3位のホンダは米国内での生産比率が高く、小型でリーズナブルな車を販売しています。
トランプ関税絡みで今後、米国の自動車の販売価格が跳ね上がった場合、価格競争力があるホンダの車が買われる可能性は高い。
PBRは0.5倍ほどで安すぎる。配当利回り5.06％となりました」
高配当の定番セクターといえば海運だ。
ランキング1位の日本郵船の予想配当利回りは6.31％、2位の飯野海運は5.42％という高水準（編集部注：いずれも2026年3月期予想は減配となり、配当利回りは現状4％台に）。
飯野海運は時価総額1153億円と他の海運株に比べて小型だが、窪田さんは好感を持つ。
「最近は世界的な業界再編が進み、財務内容も以前よりよくなっています。
大型の日本郵船や商船三井、少し小型の飯野海運は不動産会社も傘下に持ち、保有不動産の含み益もたっぷりあります」
新NISAでも高配当株として人気のJT（日本たばこ産業）は5位。
前回、窪田さんに取材した際は「念のため」ランキングからJTを外していたが。
「JTはカナダでタバコを吸ってがんになったという人たちの訴訟が2024年末に終結しました。
2024年12月期決算では賠償金を営業費用に計上し、業績を大幅に下方修正しました。
それでも減配していませんし、悪材料出尽くしで買えるフェーズに来たと判断ました。
ロシア事業を減損するかどうかは不透明ですが……。
JTは喫煙者が減っても値上げを行うことで利益をカバーできますから、今後も高利益率の高配当株という地位を堅持するでしょう」
思わぬ高値で売れる
11位のハードオフコーポレーションにも目が行く。時価総額266億円、「窪田銘柄」にしては小型だ。配当利回り4.19％。
「ハードオフコーポは家具や楽器などのリサイクル店舗を全国展開しています。
地味ですが、業績は右肩上がり。リユースというとネットで取引の場を提供するメルカリが注目されてきましたが、同社はリアル店舗だからいいんです」
