中島晶子
よって、国内で1億円以上を持っている人は知識レベルが高い人が多い。この点は米国と同じだ。
日本の博士号取得者はこれまで「足の裏の米粒（とっても食えない）」「高学歴ワーキングプア」などと揶揄されることもあったという。この結果から博士号の知られていない側面（コツコツと資産を増やしている人が多い）が見えた。
日米ともに国公立優位
日本のミリオネアの学費に関してはどうか。国公立大学卒が44.5％、私立が55.5％。全体では国公立が26.0％、私立が74.0％であり、米国同様にミリオネアは国公立の割合が高かった。
なぜ日米ともに国公立の割合が高いのだろう。
「さまざまな可能性が考えられますが、著書の中では『ミリオネアにはコツコツ型が多い』という仮説を、さまざまなエビデンス（根拠）とともに提示しました。
日本のケースに限って言えば、一般的に国公立、特に国立大学は入試における試験科目が私立より多い場合が多く、学力をコツコツ積み上げることが求められます。そういったことが苦にならない方が多いのではないでしょうか」
話を米国に戻すが、興味深い話題をもう一つ。高年収だった人たちが現在、経済的苦境に陥っている例が見られるという。
たとえば大谷翔平選手の契約金額が10年総額7億ドル（約1120億円）で話題になったMLB（米大リーグ）の平均年俸は400万ドル（約6億4000万円超）。だが、MLB選手が引退後に自己破産する確率は一般家庭の約4倍だそうだ。
超高給で知られるNFL（米プロフットボール）の選手が引退後に自己破産する確率は78％。NBA（米プロバスケットボール）は60％。
人間は意識しなければ、支出を収入ギリギリまで膨張させがちであり、これを「パーキンソンの法則」という。また、一度上げた支出レベルは、そう簡単に戻せない。これを「ラチェット効果」という。現役時代に高給だったのに、長期的な投資に回す資金を捻出できなかった可能性が高い。
（後編に続きます）
取材・文／向井翔太、中島晶子（AERA編集部）
東浩紀
鈴木涼美
下山進
