不妊治療の番組に出演してアメリカと日本の体外受精成功率の差から女医が思うこと

　日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「不妊治療」について、鉄医会ナビタスクリニック内科医・NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。

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　先日、日本のある番組（※1）にサンディエゴからオンラインで出演しました。テーマは、2022年に保険適応となった「不妊治療」についてでした。

　実は、世界一の不妊治療大国である日本。国立社会保障・人口問題研究所調査（2021年）によると、日本では約 22%の夫婦が不妊治療の経験があると言います。

　また、日本産婦人科学会の調査によると、2021年における体外受精の治療件数は、年間約49.8万件（※2）。13人から14 人に 1 人は体外受精で誕生しているため、小学校の30 人ほどの 1 クラスに 2人から3 人はいることになり、決して稀ではないのが現状と言えます。

成功率60カ国中最下位の日本

　しかし、不妊治療大国でありながら、日本における体外受精の成功率は、世界60ヵ国の中で最下位なのだといいます。不妊治療の先進国として知られているアメリカでは、年間約33万件（2020年、CDCのデータより／※3）の体外受精治療件数。そのうち、約 8 万 4000 人が誕生しているため、約 25%の割合で誕生していることになります。一方の日本（2021年）はというと、年間49.8万件（※4）の体外受精治療件数から約7.0万人が誕生していることから、約14％の割合で誕生していることになるというわけです。