地球環境に配慮してハイブリッド車に乗り換えた矢先に、電気代とガソリン代がどちらも値上がり。ただ、ガソリンは政府の補助で上昇が抑えられているそうで、コスト負担面の損得勘定だけで言えば、乗り換えないのが正解だったという結論になります。（茨城県、40代、男性）
とはいえ、ハイブリッド車ではなくEVを選んだケースと比べれば、いささか精神的ショックは軽かったかもしれない。
さて、先述したように9月まで補助は続くが、原油価格が再び上昇してその上限を超えてしまうと、実質負担が168円程度では済まなくなる。まだ原油価格の先行きはけっして楽観視できないのも確かだ。もっとも、再びガソリン価格の上昇が深刻化した場合には、政府が新たな手を打つ可能性も十分に考えられるだろう。
■サーチャージが高騰
一方、移動手段にかかる燃料費負担と言えば、国際線航空運賃に加算される「燃油サーチャージ」も非常に重くなっている。直近2カ月間のジェット燃料市場価格の平均値と為替相場の情勢を踏まえて決定し、コロナ禍に見舞われた直後の2020年6月には負担なしだった。
ところが、1年後の翌年6月から徴収が復活し、原油価格高騰にジェット燃料価格が連動し、段階的に引き上げられた。昨年10～11月発券分の「燃油サーチャージ」は過去最高水準に達し、たとえばハワイ路線で往復7万3400～7万4800円もの高額負担となっていた。
サーチャージで航空券代が高騰していたうえ、円安で現地での食事代も信じられないほど高額で、文字通りの散財となりました。（神奈川県、30代、女性）
ようやく昨年12月～今年1月発券分から、原油価格の下落に伴って引き下げに転換。今年2～3月発券分は据え置きだったが、直近2カ月間でジェット燃料価格の下落や円高が進んだため、今年4～5月発券分は引き下げの可能性が高い。もっとも、それでも依然として高負担だ。（経済ジャーナリスト・大西洋平）
※AERA 2023年2月20日号より抜粋
