熊本で再び震度６弱　首都直下型地震、南海トラフと迫りくる大地震　　

 
　2019年も地震で幕が開けた。１月3日午後6時10分ごろ、熊本県熊本地方を震源とする地震があり、同県和水（なごみ）町で最大震度6弱を観測するなど、九州を中心に四国と中国地方でも揺れを記録した。JR九州は地震直後、九州新幹線の博多―熊本駅間の運転を見合わせるなどUターンラッシュにも直撃した。
　
　今年も地震が頻発する可能性はあるのか？　

【東日本大震災と同じ海洋型が起これば、首都壊滅も】

　実は東京の地下深く、大地震を引き起こすエネルギーが年々溜まっている。それは否定しようのない現実だ。1923年、10万人余りの死者を出した関東大震災から95年が経過した。以来、直下型の巨大地震に襲われることなく、首都・東京は平穏を保ってきた。その間に人口や行政機能など東京一極集中が進み、高度経済成長を成し遂げた。

　地球物理学（地震学）の専門家、島村英紀・武蔵野学院大学特任教授はこう警告する。

「いまの時代が静か過ぎるのです。例えば、江戸時代を見渡すと、M（マグニチュード）6から7を超す地震が数十年に1度起きているのです、いまの静かな状態がずっと続くなんて思ってはならないぞ、というのが地震学者の共通認識なのです」

　地震には内陸部の活断層の歪みで発生する「内陸直下型」と、海域の大陸プレートと海洋プレートの境界で起きる「海溝型」がある。阪神・淡路大震災や熊本大地震が前者で、東日本大震災や南海トラフ地震が後者に当たる。

　もともと首都圏は、内陸直下型も海溝型も起きる地震多発帯なのだ。

　島村氏が続ける。

「内陸直下型で言うと、関東地方では1855年に起きた安政江戸地震がM7クラスで最大です。1万人以上の死者を出しました。震源は現在の荒川河口付近だと考えられます。ところが、東京の地下は3～4キロメートルもの堆積物を被っていますから、現地に行っても活断層など見えないのです。関東平野を覆っている関東ローム層は富士山や箱根山、赤城山などの火山灰です。火山灰地は、地震で揺すぶられると非常に弱い地盤です」

　2018年9月に起きた北海道胆振東部地震では広範囲にたくさんの山崩れが起きたが、粒が細かい火山灰だったからだといわれている。

　一方、海溝型の地震では、1703年に元禄関東地震が起きている。相模トラフのプレート境界で発生した地震と考えられているが、次に起きたのが、1923年の関東大震災だ。どちらも、M8クラスの超巨大地震である。この2つの海溝型の地震を起こした間隔が200年以上空いているので、地震学者たちは「あと100年くらいは大丈夫だろう」と考えていた。

　ところが、2011年の東日本大震災の発生で、学者たちは再考を余儀なくされる。