終のすみか選びの際、自らの要介護度とともにチェックすべきなのが懐具合だ。高齢者向けの施設は種類が多く、月額費用や入居一時金にも大きな差がある。ならば、一体いくら必要なのだろうか。定年時の貯蓄額の違いで、「最期」の迎え方がどう違ってくるかを考えたい。
「貯金通帳の金額を見て、真っ青になった」。介護の必要な80代の母がいる男性(50代)は、振り返る。母が有料老人ホームに入居して3年ほど過ぎたころ、男性は自らの生活も脅かされる危機感を感じていた。
「変な言い方ですが、母はもうそんなに長生きできないと思い、『最期ぐらいよい思いをさせたい』と兄弟でお金を出し合い、ホームに入れたんです。スタッフさんの手厚いケアで、今はすっかり元気になりました」
入居金約1千万円に加え、月々の費用が約25万円。母の年金だけでは足りず、兄弟で補った。ただ、入居が予想より長くなるにつれ、資金面で支え続けることが難しくなった。
「このままだと、自分たちの生活が破綻する」
そう考え、やむなく母にホームからの退去を勧め、月額費用が半分以下の介護老人保健施設(老健)に移り住んでもらったという。
東京都内に住む男性(80代)は、同年代の妻が有料老人ホームに入居中だ。
妻は脳梗塞を患った後、いったんは自宅で静養するまでに回復。しかし、ショートステイ先で転び、要介護度が重くなった。男性は老老介護となる危機感から、慌ててホームの空室を探して入居させた。その費用が生活に重くのしかかっているという。
「月々の負担は10万円台後半で、比較的安いほうだとは思います。ただ、自分の食費を削る日々で、毎日カツカツ。自分も介護が必要になったらどうしよう」。深いため息をつく。
『高齢者施設 お金・選び方・入居の流れがわかる本』の著者で、介護・暮らしジャーナリストの太田差惠子さんは、施設選びについてこうアドバイスする。
「介護が必要になって慌てて施設入居を決めると、後悔することがあります。最期をどこで迎えるか。自宅に住み続けて介護を受けるか、高齢者向け施設への移住かの判断を迫られると思いますが、費用がどれだけかかるのかを事前によく調べておくことが大切です」
表を見てほしい。様々な施設ごとに、入居時や月々にかかる費用の目安をまとめた。どんな施設があるのか、どんなサービスを受けられるのか、最期まで暮らせる施設なのか、などをしっかりと調べたい。この点の確認を怠ると、要介護度が重くなったときに転居を迫られたり、資金が底をついたりする恐れがある。
在宅での介護だと、要介護度5でも月約3万6千円。年金の範囲内でまかなえる。ただ、サービスの利用には制限があり、介護を担う家族への負担も増す。
施設入居を考える際、まず候補となるのは、社会福祉法人などが運営する特別養護老人ホーム(特養)。相部屋の「多床室型」と個室の「ユニット(生活単位)型」がある。10人以下の少人数を1ユニットとしてそれぞれに食堂や居室があり、専任の職員が介護してくれる。