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徹底評価! 大学ランキング【最新版】
徹底評価! 大学ランキング【最新版】 大学の実力を測る基準は「偏差値」だけではありません。就職力、教育力、研究力、OBOGの社会での活躍…。さまざまな尺度から、全国約800大学の実力に迫ります。
東大合格を蹴ったのは9人 「史上最優秀の入学辞退者」はどこに進学したのか?
東大合格を蹴ったのは9人 「史上最優秀の入学辞退者」はどこに進学したのか? 9人――2021年、東京大に合格したが入学手続きをとらなかった人数、つまり入学辞退者数である。なお、2020年は19人も辞退者がいた。表は2020年の国立大学の入学率ランキング(朝日新聞出版『大学ランキング2022』から)だ。上位は入学辞退者が少ない大学で、東京大は3位の99.4%。入学辞退者の割合は0.6%だった。
明治大が初のダブル1位 プロ野球、サッカー選手出身大学ランキング 監督が明かす強さの秘密
明治大が初のダブル1位 プロ野球、サッカー選手出身大学ランキング 監督が明かす強さの秘密 プロスポーツ界には大学出身の選手が多数在籍している。『大学ランキング』(朝日新聞出版)では、スポーツ選手の出身大学を1994年から毎年調査しているが、プロ野球、サッカー選手ランキングで、調査開始以来初めて、明治大がダブル1位になった。なぜ近年、明治大から優れたアスリートが育っているのか。大学関係者に聞き、秘密を探った。
内田樹「文科省は大学の手を縛ってはならない」 オンライン・対面授業どうあるべきか
内田樹「文科省は大学の手を縛ってはならない」 オンライン・対面授業どうあるべきか 一律に「オンラインにしろ」というわけにはゆかないし、一律に「対面に戻せ」というわけにもゆかない。最適の組み合わせは大学が決めるべきだ――大学に対して対面授業実施を求める文部科学省の姿勢を、内田樹氏はこう批判する。現在発売中の『大学ランキング2022』(朝日新聞出版)から紹介する。
合格率2%の超難関・米ミネルバ大 創立者が語る「日本の教育の危機」とは
合格率2%の超難関・米ミネルバ大 創立者が語る「日本の教育の危機」とは 授業はすべてオンラインで、学生は世界中の都市を移動しながら共同生活を送る――。2014年に開校した米ミネルバ大学は、その独自のカリキュラムが注目され、世界中から学生を集めている。合格率はわずか2%という超難関校だ。創立者のベン・ネルソン氏に、コロナ禍の教育のあるべき姿、そして日本の教育について聞いた。『大学ランキング2022』(朝日新聞出版)から紹介する。
キャビンアテンダント採用大学ランキング ANA・JAL採用中止で「絶望した」学生はいま
キャビンアテンダント採用大学ランキング ANA・JAL採用中止で「絶望した」学生はいま   コロナの影響を大きく受けている航空業界。なかでもキャビンアテンダント(CA)はいまや男女を問わず人気の職業で、CA輩出に力を入れる大学も増えていたが、就職環境は一気に厳しくなった。この1年、CAを志す学生たちは、苦渋の決断を迫られていた。
慶應・早稲田の順位が逆転した理由は? 「社会人から評価される大学」ランキング
慶應・早稲田の順位が逆転した理由は? 「社会人から評価される大学」ランキング 私学の雄と言われ、社会的評価が高い慶應義塾大と早稲田大。社会人を対象にしたアンケート調査では、「自分の子どもに入学してほしい大学」「人事採用担当者なら気になる大学」としてつねに上位に名前が挙がる両大学だが、その順位がこの数年で逆転している。なにが起きているのか。
旭川医科大学長、超・長期政権が続くか 学長で比べる大学ランキング
旭川医科大学長、超・長期政権が続くか 学長で比べる大学ランキング 新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、医師、看護師、保健師ら医療従事者は、日夜過酷な勤務状況で献身的な仕事をされている。私たちはいつもたいへんな敬意を払っている。  こうしたなか、残念なできごとが起こった。  日本で最北端の医学部、国立の旭川医科大の吉田晃敏学長が、付属の旭川医科大学病院の古川博之院長を解任したのである。学内の会議の内容を外部に漏らした、また新型コロナウイルス感染症患者の受け入れをめぐる吉田学長とのやり取りを恣意的に報道機関に話した―――というのが解任理由だった。  これに対して、古川博之前院長は、情報漏洩はなかった、学長の「患者を受け入れるなら辞めてください」という発言はパワハラにあたる、と反論している。  コロナ禍という緊急事態において、こうした問題は速やかに解決し、緊急事態に対応してほしい。  今回の問題で注目されたのが、旭川医科大学長の強い権限と、長い任期だ。  吉田学長は同大学の1期生(1979年卒)。2007年に学長となった。その後14年にわたって大学トップの座にある。現在、国立大学のなかで、学長在任期間はもっとも長い。  国立大学長は2期6年務めるのが一般的である。多くの大学で学長の任期に上限を設けているからだ。ところが、昨今、任期を撤廃する大学が増えている。旭川医科大、筑波大、東京芸術大、東京工業大、大分大などである。  2020年、筑波大では永田恭介学長の再任が決まった。2021年4月から2024年3月まで学長を務めることになり、任期をまっとうすれば11年間の長期政権となる。同大学には学長の再任回数の上限がなく、定年制もないため、永田学長はそれ以降も引き続き筑波大トップであり続けることができる。  国立大学の学長任期のあり方についてはさまざまな意見がある。  任期撤廃の根拠は「大学改革で長期計画を進めるため、学長は長くリーダーシップを発揮し大学運営を安定させるべきだ」といったものなど。その逆に任期を定める理由は「長期になるほどまわりの意見に耳を傾けず独裁的になり、大学運営を誤ってしまう」などである。
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