「ジュリー社長体制」となり、ジャニーズ事務所も変革しつつある。(C)朝日新聞社
「ジュリー社長体制」となり、ジャニーズ事務所も変革しつつある。(C)朝日新聞社

 東京五輪の延期と新型コロナウイルスの感染拡大は、国内の社会活動にこれまでにないダメージを与えている。特に、エンターテインメント業界はその影響がダイレクトに直撃した。2020年末の活動休止を表明しているジャニーズ事務所アイドルグループ・嵐も例外ではない。

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「新型コロナウイルスの影響で、今年2月に予定されていた北京公演はあえなく中止。さらに、5月15~16日に新国立競技場で予定されていたファン待望のイベント『アラフェス 2020 at NATIONAL STADIUM』も延期に追い込まれました」(スポーツ紙記者)

 新国立競技場は、旧競技場時代から嵐が6年連続でコンサートを行ってきた聖地とも呼ぶべき場所。ゆえに、2日で約18万人の動員が確実視されていた。ジャニーズ事務所にとっては「ドル箱」になるはずだったが、大きな誤算となった。

「(ジャニーズ事務所は)グッズ販売を含め数十億円の売り上げを見込んでいましたが、一転延期となり、経済的にも大打撃を被ってしまった。そんな嵐にとって最後の大仕事は、NHKの東京五輪ナビゲーター。それも延期になり、まさに踏んだり蹴ったりです」(同前)

 そんななか、五輪の延期によりグループの「活動休止の延長」も検討されたという。その鍵を握るのは活動休止後、唯一芸能界から距離を置くとされているリーダーの大野智(39)だ。

「大野くんを除く4人は『国家的な危機なのだから(活動休止の)1年延期を検討しても良いんじゃないか』と主張したようですが、大野くんだけは『期限付きで頑張ってきたのに、いまさら心が追いつかない』と難色を示したといいます」(ジャニーズ事務所に近い芸能関係者)

 1999年のデビュー以来、リーダーとして人気グループを牽引してきた大野を巡り、ジャニーズ事務所内では水面下で「綱引き」が繰り広げられていたようだ。

「事務所幹部も含めて、大野と相当話合ったようです。検討を重ねた結果、折衷案が提示され、20年末に予定通り活動休止をする上で、翌年の『五輪関係の仕事のみサプライズ的にメンバー5人で行う』という落としどころになりそうです」(同前)

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嵐メンバーは「資産運用」も