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あなたの給料が適正なのかわかるようになる方法とは

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安楽由紀子dot.#働き方#朝日新聞出版の本

千賀秀信(せんが・ひでのぶ)/計数感覚・養成コンサルタント。マネジメント能力開発研究所・代表。東京都生まれ。早稲田大学商学部卒業。中小企業診断士。株式会社TKC(東証1部)で、財務会計、経営管理などのシステム開発、営業、広報、教育などを担当。1997年にマネジメント能力開発研究所を設立し、経営と会社数字を関連させて考えられる能力(計数感覚)を高めるためのプログラムを考案。上場企業や公的機関などで研修を行う(撮影/写真部・小原雄輝)

千賀秀信(せんが・ひでのぶ)/計数感覚・養成コンサルタント。マネジメント能力開発研究所・代表。東京都生まれ。早稲田大学商学部卒業。中小企業診断士。株式会社TKC(東証1部)で、財務会計、経営管理などのシステム開発、営業、広報、教育などを担当。1997年にマネジメント能力開発研究所を設立し、経営と会社数字を関連させて考えられる能力(計数感覚)を高めるためのプログラムを考案。上場企業や公的機関などで研修を行う(撮影/写真部・小原雄輝)

――固定費のうちの人件費については、頭を悩ませている経営者の方も多いと思います。人件費が適正かどうかは、どのように考えればいいのでしょう。

 人件費の負担を考えるときには「労働分配率(人件費÷粗利益)」が指標としてよく使われます。粗利益に対する人件費の割合です。一般的には50%以下が適正とされています。

 たとえば、目標売り上げ10億円、目標粗利益率30%、目標労働分配率45%という計画を立てている会社の場合、許容される人件費総額は1億3500万円(10億円×30%×45%)です。仮に役員報酬を2000万円とすると、1億1500万円(1億3500万円-2000万円)が従業員に支払う人件費総額です。もし従業員が25名であれば、1人あたりの人件費は460万円になります。これが適正な人件費の目安です。

■居酒屋のオーナーの年収がわかるようになる

――雇われている側としては、ただ「給料を上げてほしい」と思いがちですが、こうして具体的な計算ができれば、自分の給料が適正かどうかの目安になるし、会社と交渉する材料になりそうです。

 個人商店の場合も考えてみましょう。ふと立ち寄った居酒屋で、オーナーの年収を推測する方法があります。

 店の席数が50席だったとして、客の入り具合から平均6割程度が埋まると考えると、平均の客数は30人ですね。メニューを見ると客単価がだいたい見当がつくと思います。「自分だったらいくら払うか」で考えてもいいです。1人3000円だとしたら、30人×3000円で9万円。次に客回転率を考えます。夕方から深夜0時までで、だいたい2回転くらいでしょうか。9万円×2回転=18万円が、この店の1日あたりの売り上げとなります。年中無休なら、月商540万円(18万×30日)、年商6480万円(540万円×12ヶ月)と計算できますね。

 ここから店の粗利益を予想します。飲食店の売上原価はお酒や食材などの材料費。飲食店の材料費はだいたい35%程度なので、6480万円×粗利益率65%で考えると、約4200万円が粗利益となります。


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