この記事の写真をすべて見る
　新型コロナの影響で、オフラインでの活動が制限されたためか、オンラインの活動に注目が集まっています。

　私はYouTubeの専門家をしていますが、コロナ前に比べて企業からのチャンネル運営や取材の問い合わせが増えました。YouTubeだけでなく、TwitterやTikTokやInstagramなどのSNSを用いた集客に関心が集まっています。テレワークとともに注目されたジャンルといえます。

　個人の方々だけでなく、芸能人や有名人の方々も続々とチャンネルを開設しています。2年ほど前までは「テレビに出れなくなった人がするメディア」なイメージを持たれていたYouTubeですが、広告による収益や認知や集客のメリットが関係者に理解され始めたからです。

　それに加え、特に芸能は、今回のコロナで打撃を受けた産業の一つです。芸能の収益で大きいのは、CMや番組の出演、イベント収益です。CMや番組の契約を持つタレントの数は限られるため、イベント収益は大きな収入の柱でした。しかしながらコロナの影響でイベントやライブなどが中止され、資金繰りが厳しくなった芸能事務所も増えました。YouTubeなどのインターネット上での収益源の確保は、アフターコロナの芸能事務所には必須の策になったと考えられます。このような事務所の事情もあり、今後も芸能人や有名人のチャンネル開設は増え、芸能人がYouTubeのチャンネルを持つことは当たり前のことになりそうです。

　今までは、YouTuberは安定性のない不安定な虚業というイメージが少なからずありました。店舗型のビジネスをしている方々や大企業と取引していたり就職している人々の方が安定していると思われていました。

　しかし、新型コロナでその認識は大きく変わりました。店舗型ビジネスや大企業との取引による安定性の概念が崩れました。オフラインでの人とモノの流通が制限され、経済活動が大打撃を受けたことにより、オンラインでの収益や広報や集客が、リスクヘッジとして注目されるようになりました。不安定な職業の代表格だったYouTuberへの認識も変化しました。

　今まではYouTubeやTikTokなどのSNSに関心を示さず対応していなかった企業が、参入を検討し、問い合わせています。中には、藁にもすがる思いで問い合わせる方々もいます。今回は、新型コロナを機にYouTubeへの参入を考えている方々に向けたお話をします。

次のページ