中島晶子
米国集中というリスクを取るからこそ高いリターンが期待できる。そうはいっても米国だけを信じることはできないという人もいるだろう。
実際、日本も1980年代のバブル期には全世界株式に占める時価総額の割合が世界トップだった。米国も日本と同じようにトーンダウンする時期が来るかもしれない、と思う人は全世界株式のETFを選ぼう。
米国一択も避けたいが、ウクライナ危機による新冷戦を考えると中国にも投資したくない人は、先進国株式で穏やかに。先進国株式の指数である「MSCIコクサイ」は歴史があり、東証ETFとしての運用実績が一番長い。
ETFを買うときは1日の約定金額100万円以下の売買手数料が無料のauカブコム証券、SBI証券、GMOクリック証券、楽天証券がいい。4社とも一般NISAに対応している。
（構成／編集部・中島晶子）
※『AERA Money 2022夏号』から抜粋
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中島晶子
ニュース週刊誌「AERA」編集者。「AERA」とアエラ増刊「AERA Money」の編集担当。投資信託、株、外貨、住宅ローン、保険、税金などの経済関連記事を20年以上編集。NISA、iDeCoは制度開始当初から取材。月刊マネー誌編集部を経て現職
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