GWが明け、5月中旬は日本企業の決算発表が集中するシーズン。この会社の株は買うべきなのか？ それを見抜く方法を、グロービス経営大学院教授の佐伯良隆氏が解説します（佐伯良隆著『決算書「分析」超入門2025』から抜粋・編集）。
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数値の伸びだけではなく、成長した“背景”にも目を向ける
成長性の分析では、売上や利益が「どれだけ成長したか」だけでなく「なぜ成長できたのか」、その要因を探ることも大切です。
会社の成長要因（成長ドライバー）には、大きく「外部要因」と「内部要因」の2つがあります。成長した理由が、会社の“外”にあるか、“内”にあるかの違いです。
外部要因の代表的な例は、国の経済政策や景気動向などです。それ以外には、業界特有の需給サイクル（例：4年周期で買い替えられる家電製品など）や特需景気（例：コロナ禍のテレワーク急増でPCの売上が伸びる）なども外部要因といえるでしょう。
一方、内部要因は、会社の経営努力の賜物。例えば、新製品投入や、新事業の展開などによる売上の増加が考えられます。
このように会社の成長要因にまで目を向けるべきなのは、「数値の大きさ」に惑わされないためです。
例えば、「A社の売上は前年比20％増」という数値だけみれば、大きく成長しているように思えますが、「業界平均が前年比30％増」だったらどうでしょう。A社はむしろ「低成長な会社」といえますよね。
子どもの身長も同学年で比較するのと同じように、会社の成長もまずは同じ業種で比較してみましょう。
売上の増減から「成長性」をチェック
では、決算書から会社の成長性を測る具体的な方法をみていきましょう。
まず調べたいのは「会社の身体能力があがっているかどうか」です。そのためには、損益計算書をみて運動量（売上）と成果（利益）が伸びているかを確認します。
運動量が増えているかどうかは、「売上高増加率」を出すことで判断できます。これは「前期に比べて売上がどれだけ増加したか」を表す指標で、例えば前期の売上が1億円で、当期の売上が1億1000万円だとすれば、売上高増加率は10％になります。
