崔 真淑
来年のマーケット予測が出始めました。そんな中で注目されるのが、「The Economist」が毎年発刊する「The World Ahead」シリーズです。珍しく日本に関する特集記事も記載されており、2025年に日本はインドに抜かれて、世界5位に転落するといった予測記事も。インドは経済成長が順調なだけでなく、中国の地政学リスクが高まることで、投資マネーなどの漁夫の利を得るといったことを示唆する内容でした。
「The World Ahead」は中身だけでなく、表紙も注目されます。The World Ahead 2025の表紙は、円の強烈な下落を予想するような刺激的なイラストや、地政学リスクのさらなる高まりを予想するようなイラストも掲載されていました。結構な数の有識者が25年は「トランプ＝ドル安志向＝円高」といった予測を立てていることや、これまでの円安に動いた反動として円高が起こってもおかしくないだけに、少し違和感のある表紙でした。ただ、これはドルの基軸通貨としてのあり方など、既存通貨のあり方について問題提起をしているようにも見えました。今回は、そんな環境の中で、再注目されている仮想通貨の25年について考察します。
投資家心理を後押し
まず、仮想通貨について考えなくてはいけない重要なイベントは、24年の米大統領選挙におけるドナルド・トランプ氏の当選です。投開票日当夜、ビットコインの価格はおよそ10％上昇し、11月13日には一時1ビットコイン＝9万3000ドルを突破しました。この急騰は、トランプ氏による仮想通貨に対する規制緩和の期待が投資家心理を後押しした結果と考えられます。
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