小泉悠
冷戦期以降、北極のバレンツ海と並ぶ弾道ミサイル搭載原子力潜水艦（SSBN）のパトロール海域であり、その周辺には何重もの防衛網が張り巡らされて「要塞」化されていたオホーツク海。日本と隣接し、脅威にも感じるが、日本はどんな対露戦略をとるべきなのか。ロシアの軍事・安全保障を専門とする小泉悠氏が、朝日新書『オホーツク核要塞 歴史と衛星画像で読み解くロシアの極東軍事戦略』から一部を抜粋、引用部分などは削除し、再編集して解説する。
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「カリブル化」されるロシア海軍
聖域の防衛体制は（程度の差はあれ）冷戦期に比べて脆弱化している。そうした中で近年のロシア海軍が進めているのが「カリブル化」、すなわちカリブル長距離巡航ミサイルを水上艦艇から潜水艦に至るまで、あるいは小型艦から大型艦に至るまでのあらゆる艦艇に搭載するという方針だ。
カリブルは2015年に始まったロシアのシリア介入作戦で初めて実戦投入され、2022年以降には第二次ロシア・ウクライナ戦争でさらに大々的に使用されて有名になった。その開発元はソ連時代から長距離ミサイルの開発で知られてきたノヴァトール設計局であり、対地攻撃バージョンの3M14の場合、450キログラムの弾頭を搭載して1500～2000キロメートルを飛行する能力を持つとされる（このほかには対艦攻撃バージョンの3M54と魚雷を搭載した対潜型の91Rがある）。3M14カリブルは第二次ロシア・ウクライナ戦争でもロシア軍の空爆手段として多用されているから、ニュースなどでその名を目にしたという読者も多いだろう。
コフマンとピーターセンが共通して述べるように、ロシア海軍が「カリブル化」に期待する役割の一つは、戦争が始まる前の段階（pre-conflict。ロシア式の軍事用語では「脅威期間」）において敵の開戦意図を挫くことである。ロシアの軍事思想や公式文書では核兵器の先制使用による開戦・参戦阻止の可能性が示唆されているが、同時にこれは思わぬ核エスカレーションを招く危険性をも孕む。これに対して通常弾頭型のカリブルを用いた限定攻撃を「死活的に重要な目標」に加えて警告のシグナルとし、ロシアに対する開戦の意図を挫くような方法、すなわち非核エスカレーション抑止（E2DE：escalate to de-escalate）型攻撃はこうしたリスクを可能な限り排除できる手段とみなされている、というのがコフマンとピーターセンの見立てである。
小泉悠
小泉 悠（こいずみ・ゆう） 1982年千葉県生まれ。早稲田大学社会科学部、同大学院政治学研究科修了。政治学修士。民間企業勤務、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所（IMEMO RAN）客員研究員、公益財団法人未来工学研究所特別研究員を経て、東京大学先端科学技術研究センター（グローバルセキュリティ・宗教分野）准教授。専門はロシアの軍事・安全保障。著書に『「帝国」ロシアの地政学』（東京堂出版）、『現代ロシアの軍事戦略』『ウクライナ戦争』（ともにちくま新書）、『ロシア点描』（PHP研究所）、『ウクライナ戦争の200日』『終わらない戦争』（ともに文春新書）などがある。
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