小泉悠

東大先端科学技術研究センター准教授

プロフィール

小泉　悠（こいずみ・ゆう）
1982年千葉県生まれ。早稲田大学社会科学部、同大学院政治学研究科修了。政治学修士。民間企業勤務、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所（IMEMO RAN）客員研究員、公益財団法人未来工学研究所特別研究員を経て、東京大学先端科学技術研究センター（グローバルセキュリティ・宗教分野）准教授。専門はロシアの軍事・安全保障。著書に『「帝国」ロシアの地政学』（東京堂出版）、『現代ロシアの軍事戦略』『ウクライナ戦争』（ともにちくま新書）、『ロシア点描』（PHP研究所）、『ウクライナ戦争の200日』『終わらない戦争』（ともに文春新書）などがある。

小泉悠の記事一覧

ロシアが日本に強い執着を持つことはない？　対露外交に失敗した日本の戦略はいかにあるべきか

冷戦期以降、北極のバレンツ海と並ぶ弾道ミサイル搭載原子力潜水艦（SSBN）のパトロール海域であり、その周辺には何重もの防衛網が張り巡らされて「要塞」化されていたオホーツク海。日本と隣接し、脅威にも感じるが、日本はどんな対露戦略をとるべきなのか。ロシアの軍事・安全保障を専門とする小泉悠氏が、朝日新書『オホーツク核要塞　歴史と衛星画像で読み解くロシアの極東軍事戦略』から一部を抜粋、引用部分などは削除し、再編集して解説する。

小泉悠ロシアウクライナ

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ウクライナ戦争を継続させる力を持つ“オホーツク海の聖域”　その盤石性を小泉悠氏が分析

ロシアにとって、オホーツク海は1974年以降、弾道ミサイル搭載原子力潜水艦（SSBN）の聖域（パトロール海域）に、そして「要塞」となった。そのオホーツク要塞には、遠く離れたウクライナとの戦争にも関係していると指摘するのはロシアの軍事・安全保障を専門とする小泉悠氏だ。その理由や盤石性を朝日新書『オホーツク核要塞　歴史と衛星画像で読み解くロシアの極東軍事戦略』から一部を抜粋、引用部分などは削除し再編集して解説する。

小泉悠ロシアウクライナ

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核使用に「裏マニュアル」は存在せず　プーチン本人にさえ分からない「究極の決断を下すとき」

ロシアの侵攻から2年が経過するも出口の見えないウクライナ戦争。長引くにつれ注視されているのが、ロシアによる核使用だ。これまでロシアが公開してきた公式文書から、ロシアの軍事・安全保障を専門とする小泉悠氏がその可能性を分析。朝日新書『オホーツク核要塞　歴史と衛星画像で読み解くロシアの極東軍事戦略』から一部を抜粋、引用部分などは削除し、再編集して紹介する。

小泉悠ロシアウクライナ

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特集

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2025年をリードする100人

【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。

2025年注目の人

2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

2025年問題と終活

拡大するVTuber市場

【AERA2024年12月16日増大号（12月9日発売）】 YouTubeなどのプラットフォーム上で、2Dや3Dのアバターを使って動画を配信する「VTuber」。 2016年の誕生以来、右肩上がりで拡大し、2023年度は国内市場規模800億円にまで成長。いまやエンタメ界をリードする存在になりつつあります。グローバルな展開も加速するVTuberの最前線をお届けします！

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