「がんの薬物療法では効果が出ると同時に、あるいは先に副作用があらわれます。これを予測し、対応できるのは薬物療法を軸にがんの診療を専門におこなう腫瘍内科医です。この数が多いことも大事です」（安藤医師）

　データに掲載されているがん薬物療法専門医は、日本臨床腫瘍学会が認定する腫瘍内科医の専門医資格だ。

「がん薬物療法専門医はできるだけ多いほうがいいです。例えば承認されたばかりの治療に対して、投与法に問題がないかなど、複数でチェックし合う仕組みがあれば、患者さんにより安全に標準治療を提供することができます」（酒井医師）

　薬物療法は腫瘍内科医だけでなく、看護師や薬剤師がチームとなっておこなうことが必須とされる。近年は外来や自宅で治療を受けることが普通になっているため、医師以外の医療スタッフが患者の様子をチェックしたり、不安や不調を訴える患者に対応したりという役割が求められている。この点から、がん看護専門看護師やがん専門薬剤師などがいることもいい病院の指標になる。

　データ以外に確認したいのは「副作用対策の具体的な内容」だ。

「対応策をマニュアルにしている」「治療中に不調を感じたり、不安になったりしたときに相談できる窓口がある（できれば24時間）」などであれば安心できる。

「脱毛や皮膚障害など副作用で外見が変化した場合のサポート態勢についても確認しておくと、安心です。さらにケースワーカーがいることも大事なポイント。免疫チェックポイント阻害薬など高額な費用がかかる治療に不安がある場合や、がんが進み通院が難しくなった場合などにも相談にのってもらえます」（酒井医師）

　他の科や他の病院との連携態勢についても確認しておきたい。

　なお、がん診療連携拠点病院の「がん相談支援センター」では地域の病院の医療態勢について問い合わせることができる。

「不安が生じたときはがんの専門病院でセカンドオピニオンを受けるのも一考。数字にできない病院の情報を把握しています」（安藤医師）

（ライター・狩生聖子）

※週刊朝日 　2019年3月8日号