すぐできる!感染を防ぐ“究極の対策” 医師自らも実践 (1/2) 〈AERA〉|AERA dot. (アエラドット)

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すぐできる!感染を防ぐ“究極の対策” 医師自らも実践

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新型コロナの重症患者を受け入れる病院の集中治療室 (c)朝日新聞社

新型コロナの重症患者を受け入れる病院の集中治療室 (c)朝日新聞社

医療ガバナンス研究所理事長 上昌広さん(51)/1968年生まれ。東京大学医学部卒。虎の門病院勤務、東大医科学研究所特任教授などを経て、2016年から現職 (c)朝日新聞社

医療ガバナンス研究所理事長 上昌広さん(51)/1968年生まれ。東京大学医学部卒。虎の門病院勤務、東大医科学研究所特任教授などを経て、2016年から現職 (c)朝日新聞社

池袋大谷クリニック院長 大谷義夫さん(56)/1989年、群馬大医学部卒。東京医科歯科大学呼吸器内科医局長などを経て、09年池袋大谷クリニック開院(写真:本人提供)

池袋大谷クリニック院長 大谷義夫さん(56)/1989年、群馬大医学部卒。東京医科歯科大学呼吸器内科医局長などを経て、09年池袋大谷クリニック開院(写真:本人提供)

 終わりが見えない新型コロナウイルスの感染拡大。医療現場の最前線に立つ医師らが今思うことは何なのか。医師らを取材したAERA 2020年5月4日-11日合併号の記事を紹介する。

【グラフ】日本のPCR検査実施数の推移はこちら

*  *  *
●正確な情報を得られないまま支払う代償
上昌広さん(51)医療ガバナンス研究所理事長

 安倍晋三首相は4月16日、緊急事態宣言を全国に広げました。今、感染者が増えているといいますが、それは本当でしょうか。PCR検査を増やしただけとは考えられないでしょうか。

 すでに増えているのなら、宣言に意味はありません。研究者にとっては騒げば研究費が増えるでしょうが、多くの国民は職を失います。大きな判断の割に、根拠が希薄なのです。

 一方、今増えているわけではないことをうかがわせるデータがあります。国立感染症研究所のデータは、東京でインフルエンザや肺炎で亡くなる人たちが2月に増えていたことを示しています。2月は東京で流行していないにもかかわらずです。ここに新型コロナの死者が紛れ込んでいる可能性があります。

 韓国や台湾はすでにピークアウトし、欧米でも規制を緩和しようという議論が始まっています。どうして日本だけが今頃になって爆発的に増えているのでしょうか。合点がいきません。

 ようやく日本もPCR検査を増やそうとしていますが、正確な情報を得なかったために今、極めて大きな代償を払おうとしています。多数の感染源となるスーパースプレッダーをみつけてクラスター対策をするというのは、学会で議論すればいいものでした。日本では感染実態がわからないまま院内感染が爆発し、医療が崩壊しつつあります。

 科学者やメディアの在り方も考え直すべきだと考えます。新型コロナに関連して世界の科学誌やメディアではゲノムの話が山ほど出てきますが、国内ではまったく議論になりません。グローバル時代に、医療は国際的なコンセンサスを得やすい分野で、ねじ曲がったことは露呈します。また、医系技官に振り付けられた専門家が科学者の矜持を失っているし、ジャーナリズムはそのことを書きません。


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