もしもの場合、私たちが身を守るにはどうしたらいいのだろうか。

　一橋大学の秋山信将教授（国際政治・核問題）はこう話す。

「政府あるいは地方自治体が日本の全人口分の避難施設を用意することは事実上不可能だと思います。人口が密集している東京などでは、地域住民を全員収容できるシェルターを用意するのは土地利用の制約や設置工事の負担を考えると難しいです」

　その上でこう指摘する。

「日本では、核攻撃を想定した国民保護の研究はあまりされていないと思います。もし核による攻撃を受けたとき、被害がどれくらいになるのか、その場合何が必要になるのか、どうやって私たちは自分たちの生存の確率を高めるのか、やるべきことを見極めて対策を立てておく必要もあるでしょう」

　まさか、への準備を進めておきたい。（本誌・佐賀旭）

※週刊朝日 　2022年4月8日号