新田清一 医師（済生会宇都宮病院　耳鼻咽喉科主任診療科長　聴覚センター長）

聞こえのチェックシート（週刊朝日２０１８年１１月３０日号から）

　難聴者や補聴器についての調査、「ジャパントラック2015」の報告によると、「難聴者の割合」は日本と欧米諸国で大差がないものの、補聴器の「普及率」や補聴器装用者の「満足度」は日本だけが明らかに低いという実情がある。

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　現在発売中の週刊朝日ムック「『よく聞こえない』ときの耳の本」から、満足度が低いことの最大の要因ともいえる「補聴器への誤解」について、ここから項目を分けて解説する。

■誤解（1）補聴器は自分で選んで購入するもの

　補聴器は通販などでも自分で選んで買えてしまうが、その場合、聴力の検査をすることもなければ、その人の聴力に合わせて補聴器の出力の調整をすることもない。それで装用して、その人の聴力に合うことはまずない。

　補聴器は、法制度により定められている管理医療機器及び補装具であり、聴力のレベルにより適した補聴器の種類（形や機能など）は異なる。済生会宇都宮病院の聴覚センター長の新田清一医師は「聴力により使える補聴器は決まっている」と話す。

「例えば、高度難聴の人が小型の補聴器を使っても、十分な聞こえが得られないことがあります。ちゃんと聞こえを補うためには聴力のレベルに合った補聴器を購入することが不可欠ですが、患者さん自身が自分にどの補聴器が最適かを判断することは難しいでしょう」

　補聴器を購入する前には耳鼻咽喉科を受診し、日本耳鼻咽喉科学会が認定する「補聴器相談医」の診察を受け、まずは「補聴器が必要か」「補聴器の効果が得られる難聴か」を診断してもらう必要がある。難聴には、病気が原因で起こる、治療が可能な難聴もあるからだ。その上で、補聴器の装用を勧められたら、補聴器相談医が紹介する「認定補聴器技能者」がいる販売店に行くことが望ましい。認定補聴器技能者は、補聴器に関する専門知識と技能を持ち、補聴器販売店での補聴器の購入や装用をサポートする。

　販売店では認定補聴器技能者と相談しながら補聴器を選び、聴力に合わせて補聴器の調整をおこなう。そして、「3カ月程度試聴し、補聴器の効果を検査で確認した上で購入することが望ましい」と新田医師は言う。医師の診断を受けず、安易に眼鏡店や通販などで購入しても、その補聴器で聞こえが改善する可能性は低いと考えたほうがいい。

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