早稲田大学

入試種類ごとの入学者の割合（週刊朝日　２０１８年５月１８日号より）

「ＡＯ入試」や「自己推薦入試」のポイント（週刊朝日　２０１８年５月１８日号より）

ＡＯ・自己推薦入試の主な流れ（週刊朝日　２０１８年５月１８日号より）

　いま大学入試が大きく変わろうとしている。志望理由書や面接などで合否を決める「AO入試」や「自己推薦入試」が増えているのだ。ペーパー試験が苦手でも、難関私大や国立大に合格できる“大逆転”も夢じゃない。

【図表】入試で重視されるポイントは？面接・志望理由書・小論文の特徴と対策まとめ

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いまや私大では、一般入試の入学者は全体の半分近くしかいない。推薦入試とAO入試を合わせた割合は51.2％で、一般入試を上回る。

　推薦入試には、学校ごとに枠を割り振る指定校制や付属高校の内部進学がある。ほかにも自分の能力や実績などをアピールする自己推薦があり、AO入試とともに難関私大でも広がっているのだ。

　早稲田大では政治経済や社会科学など多くの学部で導入している。さらに社会科学は、英語が得意なら試験科目が小論文だけでいい「グローバル入試」も今年から募集を始める。早稲田大はいまは一般入試の入学者が6割。AO・推薦入試などは4割だが、将来は6割まで引き上げる方針だ。

　慶應義塾や明治、立教、青山学院などほかの私大でも、こうした入試の入学者は多い。

　国立大ではAO・推薦入試の割合は15.5％にとどまるが、東大や京大をはじめ導入するところが増えている。国立大学協会では、AO・推薦入試の定員を2021年度までに30％に引き上げる目標だ。

　導入が進む背景には、社会で必要とされる人物像が変わってきていることがある。与えられた課題を短時間で処理できる人よりも、問題を発見し、解決に向けて仲間と協調していける人のニーズが大きい。記憶力重視のペーパー試験から脱却し、コミュニケーション能力など様々な観点から評価しようとしている。

　大学側にとっても、受験生をいち早く囲い込めるメリットがある。AO・自己推薦入試は、8月から出願を受け付ける私大もある。志望理由書などで1次審査をし、面接や小論文などの2次審査を経て、11～12月には合格発表するところが多い。

　受験生にとっても選択肢が増える。私大の一般入試は定員の厳格化で競争が厳しい。AO・自己推薦入試をうまく利用すれば、合格のチャンスも高まる。

「何かに一生懸命取り組んできたのであれば、積極的に活用を検討すべきです」

　AO・自己推薦入試の指導に力を入れる早稲田塾の斎藤嘉邦第一事業部長はこう促す。数学オリンピックでの入賞といった特別な実績がなくても、チャンスは大きいという。

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