このほか、よく耳にするのが、「仕事を調整して駆けつけたが、専業主婦のだらだらした仕事ぶりにイライラが募った」（50代女性）、「共働きを理由に小学校の6年間、一度も役員をやらずに逃げ切る親はズルい」（40代男性）といったコメントにみられる専業主婦とワーキングマザーのバトルだ。共働き世帯がどれほど多くなっても、平日の昼間の集まりなど、専業主婦の都合に合わせたスケジュールが当たり前の学校もまだまだ多い。

「妻が運動会の来賓として招かれた地方議員にお茶出しをさせられた。それってPTAの仕事？」（40代男性）は、時代錯誤の役割を女性が押しつけられている典型的な例だろう。

「図書館の蔵書の整理に駆り出され、司書の手伝いをさせられた。でも司書は有給、私は無給」（40代女性）、「広報誌づくりに燃えている主婦がいる。彼女のせいで仕事量が増大」（40代女性）のように、わざわざ仕事を休んでまでやる必要性があるのか、と疑問を感じる活動も、誰かが声をあげて変えていかない限り、延々と繰り返されるのだ。

　さらに意外と知られていないのが、PTAから学校や地域へ投入されるお金の流れだ。「PTAは学校へお金を落とすこと、地域とのしがらみのために存続することが目的になっている」（50代女性）という指摘は、実は前述のOさんからも同じ意見が出た。関係者になってはじめて気がつくPTAの根本的な問題点なのかもしれない。

　これだけ多くの鬱屈（うっくつ）や怨嗟（えんさ）の声があるにもかかわらず、何十年も変わることなく存続してきたPTAを、“ブラックな組織”と位置づける人たちが多くいることもうなずける。

※週刊朝日 2017月4月14日号