村上春樹の文章で涙する中国人 「国内のバカ野郎はクズ」 作家の村上春樹さんが朝日新聞に寄稿したエッセーが中国で話題になっている。東アジアの領土をめぐる問題について、文化交流に影響を及ぼすことを憂慮してた内容で、日本関係の書籍が中国の多くの書店の売り場から姿を消す事態になったとの報道に触れ、ショックを受けたことなどを明かした。 中国尖閣村上春樹 10/10
政府の号令で「ピタリと止む」反日デモの不気味さ ニュースキャスターの辛坊治郎氏は、満州事変が始まってから81年の記念日（9月18日）に香港にいたという。そのときの様子をこうレポートする。 中国尖閣 10/6 週刊朝日
元CIA「米にとって尖閣問題は優先順位が低い」 先月ニューヨークで開かれた国連総会で、日中は尖閣問題について激しい応酬を繰り広げた。それを見た米国は実際この問題についてどう考えているのか？ 元CIA東アジア部長のアーサー・ブラウン氏（61）はこう語る。 尖閣 10/6 週刊朝日
尖閣3島の元所有者一族、「気が楽になった」と語る 日本政府による尖閣諸島の所有権購入が中国の激しい反発を招いている。今回国へ売却した國起氏の弟で、2002年まで尖閣諸島の南・北小島を持っていた“元”所有者の栗原弘行氏（65）に反日デモ、売却について伺った。 尖閣 10/5 週刊朝日
中国で不買運動よりも怖いことは？ 日中間の領土問題が深刻化し、中国では激しいデモや一部で暴徒化する人々の姿などが伝えられた。この問題が長引くと、懸念されるのが中国との経済面での関係だ。すでに中国では日本商品の不買運動なども伝えられているが、そうした動きは日本企業にどのような影響を与えるのだろうか。 中国尖閣 10/4 週刊朝日
反日から反政府へ？ 巨大化する中国SNSとデモ 中国全土で先月18日に起こった反日デモと、2005年に起きた反日デモの違いを豪の東アジア研究者、リンダ・ヤコブソン女史がウォールストリート・ジャーナルで発表した。それを読んだニュースキャスターの辛坊治郎氏は、この見解が「最も欧米識者の平均値に近い」といい、世界がこの一連の騒動をどう見ているかを知ることで、日本は解決への活路が見いだせると結論づける。 中国尖閣 10/4 週刊朝日
尖閣問題「中国の主張が通る可能性」を孫崎氏が指摘 先が見えない尖閣問題。日本は、「尖閣諸島は日本が実効支配しており、領有権問題は存在しない」と主張するが、「これが国際社会で通用すると思ったら大間違い」と元外務省国際情報局長・孫崎享氏（69）は苦言を呈する。 中国尖閣 10/3 週刊朝日
尖閣領土問題、係争の存在認めていた小渕氏の書簡 尖閣問題の政府公式見解に反して、領有権問題の存在を認める文書があった。日中間の緊張は続くが、意思疎通を図れるパイプ役は見つかりそうにない。 尖閣 10/2
反日デモで広がるチャイナリスク ユニクロは脱中国へ エスカレートした中国の反日デモに、被害企業の社員ではなくても心配した人は多いだろう。チャイナリスクの危機意識が高まり、今後は脱中国の動きが加速する可能性もある。 尖閣 9/28
反日デモの背後に中国最高指導部の人事めぐる暗闘 9月11日から18日にかけて行われた、中国の激しい反日デモ。ネット上では、各地の反日デモに私服の警察官が混じっていたとの指摘が相次いだ。デモを取材したある中国人ジャーナリストはこう指摘する。 尖閣 9/28
反日デモ、デモ隊煽り日本車破壊の先導者は公安関係者 「抗議活動は一段落し、大使館区域の交通秩序は正常に復帰した。みなさんはその他の理性的な方法で愛国の熱情を表し、大使館区域に抗議に行かないように希望する」 尖閣 9/28
新聞・テレビは言わないが尖閣騒動の原因は石原都知事 破壊、暴力、略奪、焼き打ちと、中国は「愛国無罪」を免罪符に掲げ、蛮行の限りを尽くした。尖閣問題の解決は遠く、海にも緊張がみなぎっている。決して争いなど望まないのに、日中の関係は冷え切っていくばかり。 尖閣 9/26 週刊朝日
尖閣問題「棚上げ論」には戻れない日本がやるべきこと 中国政府は19日になってようやくデモを禁止したが、振り上げた拳をおろすつもりはなさそうだ。商務省の報道官は19日の定例会見で、日本製品の「不買運動」を公式容認し、北京市当局は、日本関係の書籍の出版を止めるよう出版社に通告。露骨な "報復措置"は今後も続くだろう。 尖閣 9/26 週刊朝日
日中冷戦もSNH48のオーディションは続行 中国・上海で活動する予定のSNH48に移籍する、AKB48の「さえぽ」こと宮澤佐江、「まりやんぬ」こと鈴木まりやを気遣ったファンからの電話が所属事務所に相次いでいる。 尖閣 9/26 週刊朝日
もし尖閣周辺で武力衝突が始まったら、どっちが勝つ？ 尖閣諸島周辺で、中国公船の領海侵入が続いている。中国側の挑発行為がエスカレートし、両軍の激突となった場合、どちらが勝つのだろうか？ 軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏が本格的な戦争になることを想定してシミュレーションした。 中国尖閣自衛隊 9/26 週刊朝日
安倍晋三氏 「総理になったら尖閣諸島に人員配備」 9月14日、中国外務省は会見で、海洋監視船の領海侵入について、尖閣諸島の周辺海域は中国の管轄海域で、監視船の活動は合法だと、日本政府の抗議に反発した。騒動の絶えない尖閣諸島だが、ニュースキャスターの辛坊治郎氏は自民党総裁選挙に立候補した安倍晋三氏から「総理になったら尖閣諸島に人員配置する」という言葉を聞いたという。 安倍政権尖閣自衛隊 9/26 週刊朝日
