郊外の大規模ファミリーマンションが価格下落しやすい理由 (2/2) 〈ダイヤモンド・オンライン〉|AERA dot. (アエラドット)

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郊外の大規模ファミリーマンションが価格下落しやすい理由

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※写真はイメージです(GettyImages)

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●なぜいま、「60平方メートルマンション」なのか?

 はじめまして。後藤一仁と申します。この度『マンションを買うなら60m2にしなさい』を出版しました。

 当初「60m2」をタイトルに入れることについて、あちこちから『60平方メートル? 狭くない?』という声が聞こえてきました。しかし単に、「これからは狭いマンションにしたほうがよい」と言っているわけではありません。人生を通じて「お金の不安」をなくすためであり、住宅ローンやその場所に縛られてしまうような人生にしないためです。

 思い起こせば今から20年近く前、予算ぎりぎりで75平方メートル以上の3LDKを希望していたご夫婦のお客様がいました。ご夫婦ともに都心で働いていて、奥様は出産・育休後、在の職場に復帰の希望があるとのこと。

 お話を伺う中で、「このお客様たちには75平方メートルの3LDKではなく、利便性のよい都心・準都心の60平方メートルくらいの2LDKのほうがよいのでは?」と思い、提案したところ、60平方メートルの2LDKを購入されました。結果、月々の負担が予想以上に抑えられ、貯蓄もできたうえ、約売却時にかなりの利益が出たのです。その後も「60平方メートル前後のほうが資産性・ランニングコスト、生活利便性などを考えたときに有利では?」と思われる場合は、そのようなアドバイスをしてきました。

 その結果、60平方メートル前後の2LDKやコンパクトな3LDKを購入された多数の方々から、うれしい便りが続々届くようになったのです。選ぶ物件や購入時期によっては、買ったときより数百万円、数千万円も高く売れた事例も多々あり、少なくとも買ったときと同じ価格くらいで売れ、「管理費等はかかりましたが、家賃と比べると小さいものですし、数年間もタダみたいな金額で住んだようなものですね」とお客様が笑顔で話してくれた事例は、数え切れないほどです。

 資産性のない物件を購入すると、その家に縛られ、住宅ローンの返済に追われるような人生になります。

 今後の人口減少・少子高齢化が加速する日本で、新たに住宅を購入し、安心して暮らしていくためには、月々の負担(固定費)はできる限り抑え、「売れなくなったり貸せなくなったりすることにより、その家(マンション)に縛られてしまうリスク」「住宅ローン破綻のリスク」を回避することが大切です。

 今までのように「家を買うなら、70~80平方メートル以上の広さは必要」といった価値観に縛られてはいけません。

 「不動産を通じて1人でも多くの人を幸せにしたい」という思いから、本書の執筆を開始しました。

後藤一仁(ごとう・かずひと)

株式会社フェスタコーポレーション代表取締役。不動産コンサルタント。
国土交通大臣登録証明事業・公認不動産コンサルティングマスター。宅地建物取引士。
1965年、神奈川県川崎市生まれ。1989年から30年以上、常に顧客と接する第一線での不動産実務全般に携わる。大手不動産会社のハウジングアドバイザー、東証一部上場企業連結不動産会社の取締役を経て、「誰もがわかりやすく安心して不動産取引ができる世の中」をつくるために株式会社フェスタコーポレーションを立ち上げ、代表取締役に就任。
首都圏を中心に不動産の購入、売却、賃貸、賃貸経営サポートなど、今まで12000組以上の対面個別相談を行い、成約件数は6000件以上。徹底して顧客の立場に立った不動産購入・売却のガイド、コンサルティング・アドバイスを一般の個人・法人向けに、わかりやすく提供している。
親子3代にわたるクライアントや20年以上にも及ぶファンも多く、顧客層は一般人から著名人まで幅広い。2012年から7年連続で、『専門家プロファイル』の「建築・不動産」の年間アクセスランキングで全国1位をとり続ける(2012~2018年)。
日々、実務を行いながら、執筆、セミナー講師、テレビ・ラジオへの出演・監修、雑誌・新聞等各メディアへの取材協力など、「不動産を通じて一人でも多くの人を幸せにする」ことをミッションに活動中。著書に『東京で家を買うなら』(自由国民社)がある。


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